- 1861
- 2026/08/28
- 時価
- 2245億円
- PER 予
- 10.8倍
- 2010年以降
- 赤字-26.71倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.2倍
- 2010年以降
- 0.22-2.93倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.86%
- ROE 予
- 11.09%
- ROA 予
- 4.78%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 4億4100万
- 2019年3月31日 +9.75%
- 4億8400万
個別
- 2018年3月31日
- 2億6600万
- 2019年3月31日 +26.69%
- 3億3700万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。2019/06/27 13:14 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産については、資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略している。2019/06/27 13:14
- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
未成工事支出金
個別法による原価法
材料貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。2019/06/27 13:14 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 未成工事支出金
個別法による原価法2019/06/27 13:14