- 1861
- 2026/10/20
- 時価
- 2082億円
- PER 予
- 10.02倍
- 2010年以降
- 赤字-26.71倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.11倍
- 2010年以降
- 0.22-2.93倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.16%
- ROE 予
- 11.09%
- ROA 予
- 4.78%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
熊谷組(1861)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 28億1100万
- 2008年3月31日 -49.63%
- 14億1600万
- 2009年3月31日 -54.59%
- 6億4300万
- 2010年3月31日 +19.91%
- 7億7100万
- 2011年3月31日 -55.38%
- 3億4400万
- 2012年3月31日 +257.56%
- 12億3000万
- 2013年3月31日 +65.93%
- 20億4100万
- 2014年3月31日 +76.58%
- 36億400万
- 2015年3月31日 +13.68%
- 40億9700万
- 2016年3月31日 -6.03%
- 38億5000万
- 2017年3月31日 +15.01%
- 44億2800万
- 2018年3月31日 -39.05%
- 26億9900万
- 2019年3月31日 -7.34%
- 25億100万
- 2020年3月31日 -67.37%
- 8億1600万
- 2021年3月31日 +419.73%
- 42億4100万
- 2022年3月31日 -34.97%
- 27億5800万
- 2023年3月31日 +63.6%
- 45億1200万
- 2024年3月31日 +197.81%
- 134億3700万
- 2025年3月31日 -14.66%
- 114億6700万
- 2026年3月31日 -24.97%
- 86億400万
個別
- 2007年3月31日
- 23億6000万
- 2008年3月31日 -46.57%
- 12億6100万
- 2009年3月31日 -52.5%
- 5億9900万
- 2010年3月31日 +10.85%
- 6億6400万
- 2011年3月31日 -57.23%
- 2億8400万
- 2012年3月31日 +332.39%
- 12億2800万
- 2013年3月31日 +64.9%
- 20億2500万
- 2014年3月31日 +76.3%
- 35億7000万
- 2015年3月31日 +12.89%
- 40億3000万
- 2016年3月31日 -6.58%
- 37億6500万
- 2017年3月31日 +15.83%
- 43億6100万
- 2018年3月31日 -39.81%
- 26億2500万
- 2019年3月31日 -6.74%
- 24億4800万
- 2020年3月31日 -67.61%
- 7億9300万
- 2021年3月31日 +430.64%
- 42億800万
- 2022年3月31日 -34.93%
- 27億3800万
- 2023年3月31日 +63.95%
- 44億8900万
- 2024年3月31日 +198.08%
- 133億8100万
- 2025年3月31日 -14.68%
- 114億1700万
- 2026年3月31日 -25.6%
- 84億9400万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/25 13:36
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 657 1,329 その他有価証券評価差額金 △1,969 △2,887 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 13:36
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 固定資産交換取引認定損 △408 △221 その他有価証券評価差額金 △5,127 △3,782 その他 △15 △28
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 13:36
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 固定資産交換取引認定損 △408 △221 その他有価証券評価差額金 △5,149 △3,819 在外子会社の留保利益 △815 △789