日本国土開発(1887)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2009年5月31日
- -17億3600万
- 2009年11月30日
- 2億7400万
- 2010年5月31日 +1.46%
- 2億7800万
- 2010年11月30日 +3.6%
- 2億8800万
- 2011年5月31日 -75.35%
- 7100万
- 2011年11月30日
- -9億3800万
- 2012年5月31日 -203.84%
- -28億5000万
- 2012年11月30日
- 4億400万
- 2013年5月31日 +38.86%
- 5億6100万
- 2013年11月30日 -67.91%
- 1億8000万
- 2014年5月31日 +540%
- 11億5200万
- 2014年11月30日 +12.85%
- 13億
- 2015年5月31日 +111.08%
- 27億4400万
個別
- 2008年5月31日
- 5億3800万
- 2009年5月31日
- -17億2700万
- 2009年11月30日
- 5億300万
- 2010年5月31日 +11.93%
- 5億6300万
- 2010年11月30日 -40.32%
- 3億3600万
- 2011年5月31日 -74.4%
- 8600万
- 2011年11月30日
- -10億1900万
- 2012年5月31日 -185.18%
- -29億600万
- 2012年11月30日
- 4億200万
- 2013年5月31日 +58.21%
- 6億3600万
- 2013年11月30日 -79.87%
- 1億2800万
- 2014年5月31日 +623.44%
- 9億2600万
- 2014年11月30日 +22.68%
- 11億3600万
- 2015年5月31日 +102.55%
- 23億100万
- 2018年5月31日 +302.65%
- 92億6500万
- 2019年5月31日 +4.63%
- 96億9400万
- 2020年5月31日 -24.23%
- 73億4500万
- 2021年5月31日 -7.46%
- 67億9700万
- 2022年5月31日 +14.92%
- 78億1100万
- 2023年5月31日 -59.15%
- 31億9100万
- 2024年5月31日
- -83億2000万
- 2025年5月31日
- 22億2800万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注) 前事業年度は、税引前当期純損失であるため記載を省略しております。2025/08/22 15:34
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度は、税金等調整前当期純損失であるため記載を省略しております。2025/08/22 15:34
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況の中、当社グループの経営成績は以下のとおりとなりました。2025/08/22 15:34
当連結会計年度の経営成績については、売上高は123,349百万円(前連結会計年度比9.1%減)、売上総利益は12,193百万円(前連結会計年度は541百万円の売上総損失)、営業利益は2,318百万円(前連結会計年度は9,404百万円の営業損失)となりました。また、経常利益は1,945百万円(前連結会計年度は9,343百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,332百万円(前連結会計年度は7,191百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。(セグメントの経営成績については、セグメント間の内部売上高又は振替高を含めて記載しており、セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。) - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/08/22 15:34
(注)1.前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。項目 前連結会計年度(自 2023年6月1日至 2024年5月31日) 当連結会計年度(自 2024年6月1日至 2025年5月31日) 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) △86.21円 16.62円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 -円 16.61円
2.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。