日本国土開発(1887)の当期純利益の推移 - 四半期
連結
- 2009年5月31日
- -17億3600万
- 2009年11月30日
- 2億7400万
- 2010年5月31日 +1.46%
- 2億7800万
- 2010年11月30日 +3.6%
- 2億8800万
- 2011年5月31日 -75.35%
- 7100万
- 2011年11月30日
- -9億3800万
- 2012年5月31日 -203.84%
- -28億5000万
- 2012年11月30日
- 4億400万
- 2013年5月31日 +38.86%
- 5億6100万
- 2013年11月30日 -67.91%
- 1億8000万
- 2014年5月31日 +540%
- 11億5200万
- 2014年11月30日 +12.85%
- 13億
- 2015年5月31日 +111.08%
- 27億4400万
個別
- 2008年5月31日
- 5億3800万
- 2009年5月31日
- -17億2700万
- 2009年11月30日
- 5億300万
- 2010年5月31日 +11.93%
- 5億6300万
- 2010年11月30日 -40.32%
- 3億3600万
- 2011年5月31日 -74.4%
- 8600万
- 2011年11月30日
- -10億1900万
- 2012年5月31日 -185.18%
- -29億600万
- 2012年11月30日
- 4億200万
- 2013年5月31日 +58.21%
- 6億3600万
- 2013年11月30日 -79.87%
- 1億2800万
- 2014年5月31日 +623.44%
- 9億2600万
- 2014年11月30日 +22.68%
- 11億3600万
- 2015年5月31日 +102.55%
- 23億100万
- 2018年5月31日 +302.65%
- 92億6500万
- 2019年5月31日 +4.63%
- 96億9400万
- 2020年5月31日 -24.23%
- 73億4500万
- 2021年5月31日 -7.46%
- 67億9700万
- 2022年5月31日 +14.92%
- 78億1100万
- 2023年5月31日 -59.15%
- 31億9100万
- 2024年5月31日
- -83億2000万
- 2025年5月31日
- 22億2800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (経営成績)2024/04/15 15:01
当第3四半期連結累計期間の経営成績については、売上高は、前年同四半期連結累計期間比0.5%減の98,429百万円となり、損失については、営業損失は10,560百万円(前年同四半期連結累計期間は414百万円の営業利益)、経常損失は10,692百万円(前年同四半期連結累計期間は494百万円の経常利益)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純損失は7,057百万円(前年同四半期連結累計期間は224百万円の四半期純利益)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。(セグメントの経営成績については、セグメント間の内部売上高又は振替高を含めて記載しており、セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。) - #2 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2024/04/15 15:01
1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失及び算定上の基礎並びに潜在株式調整後1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
(注)1.当社は、第90期第4四半期連結会計期間より「株式給付信託(J-ESOP)」を導入しており、株主資本において自己株式として計上されている信託に残存する自社の株式は、1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失(△)及び潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。また、第92期第1四半期連結会計期間より「株式給付信託(従業員持株会処分型)」を導入しており、前第3四半期連結累計期間の株主資本において自己株式として計上されている信託に残存する自社の株式は、1株当たり四半期純利益及び潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。なお、「株式給付信託(従業員持株会処分型)」は2023年5月に終了しております。前第3四半期連結累計期間(自 2022年6月1日至 2023年2月28日) 当第3四半期連結累計期間(自 2023年6月1日至 2024年2月29日) 普通株式の期中平均株式数(千株) 84,902 83,374 (2) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益(円) 2.63 - (算定上の基礎) (うち新株予約権(千株)) (130) (-) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 ― ―