無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/30 13:08

#2 有形固定資産等明細表（連結）

4 無形固定資産については、資産総額の1%以下につき「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
5 有形固定資産の当期償却額には、租税特別措置法による特別償却額0百万円を含んでおります。

2016/06/30 13:08

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/30 13:08