有価証券報告書-第91期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「貸倒引当金戻入額」及び「持分法による投資利益」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度は「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「貸倒引当金戻入額」178百万円、「持分法による投資利益」50百万円及び「その他」224百万円は、「その他」453百万円として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「定期預金の預入による支出」及び「定期預金の払戻による収入」は、重要性が増したため、当連結会計年度は独立掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△556百万円は、「定期預金の預入による支出」△156百万円、「定期預金の払戻による収入」13百万円及び「その他」△413百万円として組み替えている。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「貸倒引当金戻入額」及び「持分法による投資利益」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度は「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「貸倒引当金戻入額」178百万円、「持分法による投資利益」50百万円及び「その他」224百万円は、「その他」453百万円として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「定期預金の預入による支出」及び「定期預金の払戻による収入」は、重要性が増したため、当連結会計年度は独立掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△556百万円は、「定期預金の預入による支出」△156百万円、「定期預金の払戻による収入」13百万円及び「その他」△413百万円として組み替えている。