松井建設（1810）の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- 2億3683万
- 2012年3月31日 +141.41%
- 5億7172万
- 2013年3月31日 +171.07%
- 15億4980万
- 2014年3月31日 +14.31%
- 17億7159万
- 2015年3月31日 +103.37%
- 36億288万
- 2016年3月31日 -28.58%
- 25億7326万
- 2017年3月31日 +92.88%
- 49億6337万
- 2018年3月31日 -14.62%
- 42億3780万
- 2019年3月31日 -30.3%
- 29億5356万
- 2020年3月31日 -46.11%
- 15億9179万
- 2021年3月31日 +161.75%
- 41億6653万
- 2022年3月31日 -58.89%
- 17億1300万
- 2023年3月31日 +27.2%
- 21億7900万
- 2024年3月31日 +111.38%
- 46億600万
- 2025年3月31日 -12.51%
- 40億3000万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 15:14
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用している。2025/06/26 15:14
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っている。なお、当該会計方針の適用が連結財務諸表に与える影響はない。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
