材料貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 4億4900万
- 2010年3月31日 +63.47%
- 7億3400万
- 2011年3月31日 +23.02%
- 9億300万
- 2012年3月31日 +16.39%
- 10億5100万
- 2013年3月31日 +1.62%
- 10億6800万
- 2014年3月31日 +0.28%
- 10億7100万
- 2015年3月31日 +5.6%
- 11億3100万
- 2016年3月31日 -10.26%
- 10億1500万
- 2017年3月31日 -7.59%
- 9億3800万
- 2018年3月31日 +10.98%
- 10億4100万
- 2019年3月31日 +30.93%
- 13億6300万
- 2020年3月31日 -1.91%
- 13億3700万
- 2021年3月31日 +0.3%
- 13億4100万
- 2022年3月31日 +17.82%
- 15億8000万
- 2023年3月31日 -5.51%
- 14億9300万
個別
- 2008年3月31日
- 4億7000万
- 2009年3月31日 -28.72%
- 3億3500万
- 2010年3月31日 +28.06%
- 4億2900万
- 2011年3月31日 +23.08%
- 5億2800万
- 2012年3月31日 +5.49%
- 5億5700万
- 2013年3月31日 +11.85%
- 6億2300万
- 2014年3月31日 +5.62%
- 6億5800万
- 2015年3月31日 -3.04%
- 6億3800万
- 2016年3月31日 -28.06%
- 4億5900万
- 2017年3月31日 +2.18%
- 4億6900万
- 2018年3月31日 +4.69%
- 4億9100万
- 2019年3月31日 +10.59%
- 5億4300万
- 2020年3月31日 -16.39%
- 4億5400万
- 2021年3月31日 +14.54%
- 5億2000万
- 2022年3月31日 +36.92%
- 7億1200万
- 2023年3月31日 -0.42%
- 7億900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2023/06/29 13:31
材料貯蔵品
総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定) - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 材料貯蔵品
総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2023/06/29 13:31