日本道路(1884)の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4億4500万
- 2009年3月31日 -20.67%
- 3億5300万
- 2010年3月31日 -2.83%
- 3億4300万
- 2010年12月31日 +11.66%
- 3億8300万
- 2011年3月31日 -1.57%
- 3億7700万
- 2011年6月30日 -0.53%
- 3億7500万
- 2011年9月30日 -1.07%
- 3億7100万
- 2011年12月31日 +4.04%
- 3億8600万
- 2012年3月31日 -0.78%
- 3億8300万
- 2012年6月30日 -1.31%
- 3億7800万
- 2012年9月30日 -1.32%
- 3億7300万
- 2012年12月31日 -1.61%
- 3億6700万
- 2013年3月31日 -2.18%
- 3億5900万
- 2013年6月30日 -1.11%
- 3億5500万
- 2013年9月30日 -0.85%
- 3億5200万
- 2013年12月31日 +2.27%
- 3億6000万
- 2014年3月31日 -1.11%
- 3億5600万
- 2014年6月30日 -0.84%
- 3億5300万
- 2014年9月30日 -2.27%
- 3億4500万
- 2014年12月31日 -0.29%
- 3億4400万
- 2015年3月31日 -13.08%
- 2億9900万
- 2015年6月30日 +15.05%
- 3億4400万
- 2015年9月30日 +6.69%
- 3億6700万
- 2015年12月31日 -0.54%
- 3億6500万
- 2016年3月31日 +30.41%
- 4億7600万
- 2016年6月30日 +1.26%
- 4億8200万
- 2016年9月30日 +0.41%
- 4億8400万
- 2016年12月31日 ±0%
- 4億8400万
- 2017年3月31日 +2.48%
- 4億9600万
- 2017年6月30日 -2.02%
- 4億8600万
- 2017年9月30日 +0.62%
- 4億8900万
- 2017年12月31日 -0.61%
- 4億8600万
- 2018年3月31日 +1.65%
- 4億9400万
- 2018年6月30日 -2.63%
- 4億8100万
- 2018年9月30日 -2.91%
- 4億6700万
- 2018年12月31日 -0.64%
- 4億6400万
- 2019年3月31日 +2.37%
- 4億7500万
- 2019年6月30日 -3.58%
- 4億5800万
- 2019年9月30日 +4.15%
- 4億7700万
- 2019年12月31日 -0.63%
- 4億7400万
- 2020年3月31日 +1.69%
- 4億8200万
- 2020年6月30日 +3.94%
- 5億100万
- 2020年9月30日 +0.2%
- 5億200万
- 2020年12月31日 -3.98%
- 4億8200万
- 2021年3月31日 +7.26%
- 5億1700万
- 2021年6月30日 -1.35%
- 5億1000万
- 2021年9月30日 +45.29%
- 7億4100万
- 2021年12月31日 +47.5%
- 10億9300万
- 2022年3月31日 +20.77%
- 13億2000万
- 2022年6月30日 -1.29%
- 13億300万
- 2022年9月30日 -1.84%
- 12億7900万
- 2022年12月31日 -0.94%
- 12億6700万
- 2023年3月31日 +53.91%
- 19億5000万
- 2023年6月30日 +9.23%
- 21億3000万
- 2023年9月30日 +8.31%
- 23億700万
- 2023年12月31日 -1.39%
- 22億7500万
- 2024年3月31日 -4.18%
- 21億8000万
- 2024年6月30日 -5.41%
- 20億6200万
- 2024年9月30日 -1.26%
- 20億3600万
- 2024年12月31日 -3.14%
- 19億7200万
- 2025年3月31日 +2.18%
- 20億1500万
- 2025年6月30日 ±0%
- 20億1500万
個別
- 2008年3月31日
- 3億6200万
- 2009年3月31日 -12.43%
- 3億1700万
- 2010年3月31日 -4.73%
- 3億200万
- 2011年3月31日 +14.9%
- 3億4700万
- 2012年3月31日 -3.75%
- 3億3400万
- 2013年3月31日 -4.79%
- 3億1800万
- 2014年3月31日 -4.72%
- 3億300万
- 2015年3月31日 -15.18%
- 2億5700万
- 2016年3月31日 +44.36%
- 3億7100万
- 2017年3月31日 -11.32%
- 3億2900万
- 2018年3月31日 +6.99%
- 3億5200万
- 2019年3月31日 +0.28%
- 3億5300万
- 2020年3月31日 +9.63%
- 3億8700万
- 2021年3月31日 +17.05%
- 4億5300万
- 2022年3月31日 +183.89%
- 12億8600万
- 2023年3月31日 +49.3%
- 19億2000万
- 2024年3月31日 +11.61%
- 21億4300万
- 2025年3月31日 -7.65%
- 19億7900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- ※全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない提出会社の本社管理部門に係る費用です。2025/06/26 15:43
その他の項目の減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない提出会社本社に係るものです。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
未成工事支出金
個別法による原価法
原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
当社及び国内連結子会社は主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社は主に定額法を採用しております。
また、賃貸資産については、リース期間を耐用年数とする定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
2025/06/26 15:43建物・構築物 2~50年 機械、運搬具及び工具器具備品 2~20年 賃貸資産 2~20年 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 機械及び装置 2~7年2025/06/26 15:43
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。