1884 日本道路

1884
2025/10/09
時価
1103億円
PER 予
18.1倍
2010年以降
4.34-42.16倍
(2010-2025年)
PBR
1.07倍
2010年以降
0.28-1.06倍
(2010-2025年)
配当
2.39%
ROE 予
5.93%
ROA 予
4.13%
資料
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日本道路(1884)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 賃貸事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
2億600万
2013年6月30日 -87.86%
2500万
2013年9月30日 +188%
7200万
2013年12月31日 +59.72%
1億1500万
2014年3月31日 +41.74%
1億6300万
2014年6月30日 -80.37%
3200万
2014年9月30日 +159.38%
8300万
2014年12月31日 +77.11%
1億4700万
2015年3月31日 +41.5%
2億800万
2015年6月30日 -83.65%
3400万
2015年9月30日 +226.47%
1億1100万
2015年12月31日 +65.77%
1億8400万
2016年3月31日 +41.3%
2億6000万
2016年6月30日 -77.69%
5800万
2016年9月30日 +125.86%
1億3100万
2016年12月31日 +61.07%
2億1100万
2017年3月31日 +27.01%
2億6800万
2017年6月30日 -78.73%
5700万
2017年9月30日 +157.89%
1億4700万
2017年12月31日 +35.37%
1億9900万
2018年3月31日 +41.71%
2億8200万
2018年6月30日 -70.21%
8400万
2018年9月30日 +113.1%
1億7900万
2018年12月31日 +47.49%
2億6400万
2019年3月31日 +32.95%
3億5100万
2019年6月30日 -78.35%
7600万
2019年9月30日 +118.42%
1億6600万
2019年12月31日 +54.22%
2億5600万
2020年3月31日 +42.19%
3億6400万
2020年6月30日 -74.18%
9400万
2020年9月30日 +114.89%
2億200万
2020年12月31日 +55.94%
3億1500万
2021年3月31日 +28.25%
4億400万
2021年6月30日 -78.47%
8700万
2021年9月30日 +142.53%
2億1100万
2021年12月31日 +50.24%
3億1700万
2022年3月31日 +31.55%
4億1700万
2022年6月30日 -71.94%
1億1700万
2022年9月30日 +126.5%
2億6500万
2022年12月31日 +46.42%
3億8800万
2023年3月31日 +34.79%
5億2300万
2023年6月30日 -76.67%
1億2200万
2023年9月30日 +121.31%
2億7000万
2023年12月31日 +46.67%
3億9600万
2024年3月31日 +33.59%
5億2900万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループは、当社及び主要連結子会社の各事業管理部門を中心に、舗装工事を主とした建設事業及びそれに係わる製品・サービスについて包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
従って、当社グループは、当社及び主要連結子会社の各事業管理部門を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「建設事業」、「製造・販売事業」及び「賃貸事業」を報告セグメントとしておりましたが、当連結会計年度の期首から、マルチステークホルダーとの新たな事業展開の推進を目的とし、報告セグメントを従来の「賃貸事業」及び「その他」から「共創事業」へ統一しております。
「建設事業」は舗装、土木、建築工事、その他建設工事全般に関する事業を行っております。「製造・販売事業」はアスファルト合材、その他舗装用材料の製造・販売・リサイクルに関する事業を行っております。「共創事業」は自動車、事務用機器等のリース事業等、不動産業、コンピュータソフトウエアの開発及び販売、事務用機器の販売、保険代理業、スポーツ施設等の企画・運営他を行っております。
2025/06/26 15:43
#2 報告セグメントの変更に関する事項(連結)
従って、当社グループは、当社及び主要連結子会社の各事業管理部門を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「建設事業」、「製造・販売事業」及び「賃貸事業」を報告セグメントとしておりましたが、当連結会計年度の期首から、マルチステークホルダーとの新たな事業展開の推進を目的とし、報告セグメントを従来の「賃貸事業」及び「その他」から「共創事業」へ統一しております。
「建設事業」は舗装、土木、建築工事、その他建設工事全般に関する事業を行っております。「製造・販売事業」はアスファルト合材、その他舗装用材料の製造・販売・リサイクルに関する事業を行っております。「共創事業」は自動車、事務用機器等のリース事業等、不動産業、コンピュータソフトウエアの開発及び販売、事務用機器の販売、保険代理業、スポーツ施設等の企画・運営他を行っております。
2025/06/26 15:43

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