日本道路(1884)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 賃貸事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 2億600万
- 2013年6月30日 -87.86%
- 2500万
- 2013年9月30日 +188%
- 7200万
- 2013年12月31日 +59.72%
- 1億1500万
- 2014年3月31日 +41.74%
- 1億6300万
- 2014年6月30日 -80.37%
- 3200万
- 2014年9月30日 +159.38%
- 8300万
- 2014年12月31日 +77.11%
- 1億4700万
- 2015年3月31日 +41.5%
- 2億800万
- 2015年6月30日 -83.65%
- 3400万
- 2015年9月30日 +226.47%
- 1億1100万
- 2015年12月31日 +65.77%
- 1億8400万
- 2016年3月31日 +41.3%
- 2億6000万
- 2016年6月30日 -77.69%
- 5800万
- 2016年9月30日 +125.86%
- 1億3100万
- 2016年12月31日 +61.07%
- 2億1100万
- 2017年3月31日 +27.01%
- 2億6800万
- 2017年6月30日 -78.73%
- 5700万
- 2017年9月30日 +157.89%
- 1億4700万
- 2017年12月31日 +35.37%
- 1億9900万
- 2018年3月31日 +41.71%
- 2億8200万
- 2018年6月30日 -70.21%
- 8400万
- 2018年9月30日 +113.1%
- 1億7900万
- 2018年12月31日 +47.49%
- 2億6400万
- 2019年3月31日 +32.95%
- 3億5100万
- 2019年6月30日 -78.35%
- 7600万
- 2019年9月30日 +118.42%
- 1億6600万
- 2019年12月31日 +54.22%
- 2億5600万
- 2020年3月31日 +42.19%
- 3億6400万
- 2020年6月30日 -74.18%
- 9400万
- 2020年9月30日 +114.89%
- 2億200万
- 2020年12月31日 +55.94%
- 3億1500万
- 2021年3月31日 +28.25%
- 4億400万
- 2021年6月30日 -78.47%
- 8700万
- 2021年9月30日 +142.53%
- 2億1100万
- 2021年12月31日 +50.24%
- 3億1700万
- 2022年3月31日 +31.55%
- 4億1700万
- 2022年6月30日 -71.94%
- 1億1700万
- 2022年9月30日 +126.5%
- 2億6500万
- 2022年12月31日 +46.42%
- 3億8800万
- 2023年3月31日 +34.79%
- 5億2300万
- 2023年6月30日 -76.67%
- 1億2200万
- 2023年9月30日 +121.31%
- 2億7000万
- 2023年12月31日 +46.67%
- 3億9600万
- 2024年3月31日 +33.59%
- 5億2900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、当社及び主要連結子会社の各事業管理部門を中心に、舗装工事を主とした建設事業及びそれに係わる製品・サービスについて包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2025/06/26 15:43
従って、当社グループは、当社及び主要連結子会社の各事業管理部門を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「建設事業」、「製造・販売事業」及び「賃貸事業」を報告セグメントとしておりましたが、当連結会計年度の期首から、マルチステークホルダーとの新たな事業展開の推進を目的とし、報告セグメントを従来の「賃貸事業」及び「その他」から「共創事業」へ統一しております。
「建設事業」は舗装、土木、建築工事、その他建設工事全般に関する事業を行っております。「製造・販売事業」はアスファルト合材、その他舗装用材料の製造・販売・リサイクルに関する事業を行っております。「共創事業」は自動車、事務用機器等のリース事業等、不動産業、コンピュータソフトウエアの開発及び販売、事務用機器の販売、保険代理業、スポーツ施設等の企画・運営他を行っております。 - #2 報告セグメントの変更に関する事項(連結)
- 従って、当社グループは、当社及び主要連結子会社の各事業管理部門を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「建設事業」、「製造・販売事業」及び「賃貸事業」を報告セグメントとしておりましたが、当連結会計年度の期首から、マルチステークホルダーとの新たな事業展開の推進を目的とし、報告セグメントを従来の「賃貸事業」及び「その他」から「共創事業」へ統一しております。2025/06/26 15:43
「建設事業」は舗装、土木、建築工事、その他建設工事全般に関する事業を行っております。「製造・販売事業」はアスファルト合材、その他舗装用材料の製造・販売・リサイクルに関する事業を行っております。「共創事業」は自動車、事務用機器等のリース事業等、不動産業、コンピュータソフトウエアの開発及び販売、事務用機器の販売、保険代理業、スポーツ施設等の企画・運営他を行っております。