リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 3100万
- 2010年3月31日 +70.97%
- 5300万
- 2011年3月31日 +58.49%
- 8400万
- 2012年3月31日 -10.71%
- 7500万
- 2013年3月31日 -25.33%
- 5600万
- 2014年3月31日 -8.93%
- 5100万
- 2015年3月31日 +9.8%
- 5600万
- 2016年3月31日 +3.57%
- 5800万
- 2017年3月31日 -12.07%
- 5100万
- 2018年3月31日 -19.61%
- 4100万
- 2019年3月31日 +17.07%
- 4800万
- 2020年3月31日 +20.83%
- 5800万
- 2021年3月31日 ±0%
- 5800万
- 2022年3月31日 -6.9%
- 5400万
- 2023年3月31日 -22.22%
- 4200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 3～50年
機械、運搬具及び工具器具備品 2～15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/27 15:14 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/27 15:14
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3.固定資産の減価償却の方法2023/06/27 15:14
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。