無形固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 51億6500万
- 2019年3月31日 -20.37%
- 41億1300万
個別
- 2018年3月31日
- 9億5400万
- 2019年3月31日 -2.73%
- 9億2800万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。2019/06/26 15:47 - #2 固定資産処分損に関する注記
- ※5 固定資産処分損の内訳は、次のとおりである。2019/06/26 15:47
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 土地 4 ― 無形固定資産 16 305 計 84 374 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産の金額が資産総額の100分の1以下であるため、「当期首残高」「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略した。2019/06/26 15:47
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。2019/06/26 15:47
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用している。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。2019/06/26 15:47
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用している。2019/06/26 15:47