#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。2015/06/26 13:07
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 3 「土地」のうち[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用の土地の再評価に係る再評価差額であり、「当期減少額」は売却及び減損損失の計上による取崩額である。
4 無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略している。
2015/06/26 13:07
#3 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記していた「無形固定資産」の「借地権」は、資産総額の100分の5以下であるため、当事業年度より「無形固定資産」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「借地権」に表示していた831百万円は、「無形固定資産」として組み替えている。
2015/06/26 13:07
#4 設備投資等の概要: 1【設備投資等の概要】
当社グループの当連結会計年度の設備投資額は94億4百万円であり、セグメントごとの設備投資については、次のとおりである。なお、設備投資額には、有形固定資産の他に無形固定資産も含めている。
(設備工事業)
2015/06/26 13:07