有価証券報告書-第101期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記していた「無形固定資産」の「借地権」は、資産総額の100分の5以下であるため、当事業年度より「無形固定資産」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「借地権」に表示していた831百万円は、「無形固定資産」として組み替えている。
前事業年度において、独立掲記していた「流動負債」の「電子記録債務」は、負債及び純資産の合計額の100分の5以下であるため、当事業年度より「流動負債」の「支払手形」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「電子記録債務」に表示していた12,600百万円は、「支払手形」として組み替えている。
前事業年度において、独立掲記していた「流動負債」の「未払金」は、負債及び純資産の合計額の100分の5以下であるため、当事業年度より「流動負債」の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「未払金」に表示していた3,760百万円は、「その他」として組み替えている。
前事業年度において、独立掲記していた「流動負債」の「未払費用」は、負債及び純資産の合計額の100分の5以下であるため、当事業年度より「流動負債」の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「未払費用」に表示していた5,969百万円は、「その他」として組み替えている。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「為替差益」は、営業外収益総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた402百万円は、「為替差益」108百万円、「その他」293百万円として組み替えている。
前事業年度において、「特別損失」の「その他」に含めていた「減損損失」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「その他」に表示していた46百万円は、「減損損失」として組み替えている。