建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1 帳簿価額に建設仮勘定は含まない。
2 土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借している。賃借料は606百万円であり、土地の面積については、( )内に外書きで示している。

2015/06/26 10:06

#2 固定資産の減価償却の方法

ース資産以外の有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。2015/06/26 10:06

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は、次のとおりである。

	前連結会計年度(自 平成25年 4月 1日至 平成26年 3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年 4月 1日至 平成27年 3月31日)
建物・構築物	37百万円	9百万円
機械、運搬具及び工具器具備品	3	1

2015/06/26 10:06

#4 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりである。

	前連結会計年度(自 平成25年 4月 1日至 平成26年 3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年 4月 1日至 平成27年 3月31日)
建物・構築物	116百万円	108百万円
機械、運搬具及び工具器具備品	57	62

2015/06/26 10:06

#5 有形固定資産等明細表（連結）

建物の「当期増加額」のうち主なものは、太陽光発電設備の取得等によるものである。2015/06/26 10:06

#6 研究開発活動

省エネルギーの必要性から様々な高効率空調設備が開発され導入されているが、必ずしも適正に運用されているとは言い難い。そこで、当社で既に開発済みのエネルギー遠隔監視システムを利用し、空調設備に各種センサを取りつけてそのデータを収集分析することにより異常(非省エネ運転)検知を行うシステムの開発を行った。
当連結会計年度は、空調設備の各要素機器である熱源機、冷却塔、一次・二次ポンプ、蓄熱槽などの劣化、故障、非省エネ運転を検知するソフトを開発し、実際の建物において試験運用を行った。そして、不具合等を修正し、開発を完了した。
(3) アルミ鋳造プロセスにおける省エネルギー手法に関する研究

2015/06/26 10:06

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

ース資産以外の有形固定資産
主として定率法
ただし、当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)について、定額法を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。2015/06/26 10:06