無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産及び長期前払費用
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
また、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。2016/06/29 9:15

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりである。

	前連結会計年度(自 平成26年 4月 1日至 平成27年 3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年 4月 1日至 平成28年 3月31日)
土地	4	0
無形固定資産	0	―
その他(長期前払費用)	0	0

2016/06/29 9:15

#3 有形固定資産等明細表（連結）

無形固定資産については、資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略した。2016/06/29 9:15

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
無形固定資産
定額法

2016/06/29 9:15