無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産及び長期前払費用
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
また、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。2018/06/28 9:28

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりである。

	前連結会計年度(自 平成28年 4月 1日至 平成29年 3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年 4月 1日至 平成30年 3月31日)
機械、運搬具及び工具器具備品	92	119
無形固定資産	1	0
その他(長期前払費用)	1	0

2018/06/28 9:28

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
無形固定資産
定額法

2018/06/28 9:28