ース資産以外の有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、機械装置のうち太陽光発電事業用設備については定額法を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。2018/06/28 9:28

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりである。

	前連結会計年度(自平成28年 4月 1日至平成29年 3月31日)	当連結会計年度(自平成29年 4月 1日至平成30年 3月31日)
建物・構築物	94百万円	44百万円
機械、運搬具及び工具器具備品	92	119

2018/06/28 9:28

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

ース資産以外の有形固定資産
主として定率法
ただし、当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、機械装置のうち太陽光発電事業用設備について、定額法を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。2018/06/28 9:28