構築物

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

主として定率法
ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、機械装置のうち太陽光発電事業用設備について、定額法を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。

2024/06/27 9:59

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※6 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりである。

	前連結会計年度(自 2022年 4月 1日至 2023年 3月31日)		当連結会計年度(自 2023年 4月 1日至 2024年 3月31日)
建物・構築物	105	百万円	143	百万円
機械、運搬具及び工具器具備品	31		22

2024/06/27 9:59

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、機械装置のうち太陽光発電事業用設備については定額法を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。

2024/06/27 9:59