日本工営（1954）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 671億1900万
- 2009年3月31日 -4.35%
- 641億9800万
- 2009年12月31日 -63.13%
- 236億7200万
- 2010年3月31日 +174.99%
- 650億9500万
- 2010年6月30日 -89.3%
- 69億6700万
- 2010年9月30日 +180.15%
- 195億1800万
- 2010年12月31日 +44.29%
- 281億6300万
- 2011年3月31日 +133.66%
- 658億600万
- 2011年6月30日 -90.49%
- 62億5800万
- 2011年9月30日 +139.95%
- 150億1600万
- 2011年12月31日 +50.68%
- 226億2600万
- 2012年3月31日 +191.46%
- 659億4500万
- 2012年6月30日 -90.47%
- 62億8300万
- 2012年9月30日 +152.4%
- 158億5800万
- 2012年12月31日 +50.1%
- 238億300万
- 2013年3月31日 +204.21%
- 724億1100万
- 2013年6月30日 -90.48%
- 68億9600万
- 2013年9月30日 +9.67%
- 75億6300万
- 2013年12月31日 +117.97%
- 164億8500万
- 2014年3月31日 +239.33%
- 559億3900万
- 2014年6月30日 +41.57%
- 791億9300万
- 2014年9月30日 -90.88%
- 72億2500万
- 2014年12月31日 +133.16%
- 168億4600万
- 2015年3月31日 +217.38%
- 534億6600万
- 2015年6月30日 +53.07%
- 818億3900万
- 2015年9月30日 -89.23%
- 88億1100万
- 2015年12月31日 +130.8%
- 203億3600万
- 2016年3月31日 +154.49%
- 517億5400万
- 2016年6月30日 +58.18%
- 818億6500万
- 2016年9月30日 -85%
- 122億8200万
- 2016年12月31日 +114.17%
- 263億400万
- 2017年3月31日 +143.95%
- 641億6800万
- 2017年6月30日 +57.93%
- 1013億3800万
- 2017年9月30日 -86.02%
- 141億6800万
- 2017年12月31日 +120.45%
- 312億3300万
- 2018年3月31日 +116.19%
- 675億2200万
- 2018年6月30日 +57.02%
- 1060億2300万
- 2018年9月30日 -83.28%
- 177億2900万
- 2018年12月31日 +120.8%
- 391億4600万
- 2019年3月31日 +89.45%
- 741億6200万
- 2019年6月30日 +46.42%
- 1085億8900万
- 2019年9月30日 -77.08%
- 248億9400万
- 2019年12月31日 +97.43%
- 491億4800万
- 2020年3月31日 +71.17%
- 841億2900万
- 2020年6月30日 +33.38%
- 1122億1400万
- 2020年9月30日 -81.56%
- 206億9000万
- 2020年12月31日 +125.59%
- 466億7500万
- 2021年3月31日 +83.9%
- 858億3300万
個別
- 2008年3月31日
- 499億2900万
- 2009年3月31日 -5.84%
- 470億1400万
- 2010年3月31日 -0.02%
- 470億500万
- 2011年3月31日 +3.02%
- 484億2500万
- 2012年3月31日 +2.94%
- 498億5100万
- 2013年3月31日 +11.34%
- 555億600万
- 2013年6月30日 -90.41%
- 53億2500万
- 2014年6月30日 +999.99%
- 593億700万
- 2015年6月30日 +1.96%
- 604億7100万
- 2016年6月30日 -0.24%
- 603億2700万
- 2017年6月30日 +2.33%
- 617億3400万
- 2018年6月30日 +4.94%
- 647億8200万
- 2019年6月30日 +4.99%
- 680億1300万
- 2020年6月30日 +2.08%
- 694億3100万
- 2021年6月30日 +6.54%
- 739億7000万
- 2022年6月30日 +9.23%
- 807億9600万
- 2023年6月30日 +6.1%
- 857億2800万
有報情報
- #1 注記事項－後発事象、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- B.最近3年間に終了した各事業年度の売上高、営業利益、経常利益及び純利益2023/09/28 15:41
ID&Eホールディングスは、2023年7月3日設立のため、確定した最終事業年度の財政状態及び経営成績はありません。 - #2 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2023/09/28 15:41
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報区分 前事業年度(2022年6月30日) 当事業年度(2023年6月30日) 売上高 80,796 85,728
売上高は、履行義務の完全な充足に向けた進捗度を合理的に測定できる場合は進捗度に基づいて、進捗度を合理的に測定できない場合は、履行義務の結果を合理的に測定できるようになるまで発生したコストの範囲で、認識しています。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 当社の事業の履行義務は、通常、(a)履行義務の充足によって提供される便益を、その履行につれて顧客が同時に受け取って消費する、(b)履行義務の充足が資産を創出するかまたは増価させ、その創出または増価につれて顧客が当該資産を支配する、または、(c)履行義務の充足が他に転用できる資産を創出せず、当社が現在までに完了した履行に対する支払を受ける強制可能な権利を有している場合のいずれかに該当するため、一定の期間にわたり充足される履行義務です。2023/09/28 15:41
売上高は、履行義務の完全な充足に向けた進捗度を合理的に測定できる場合は進捗度に基づいて、進捗度を合理的に測定できない場合は履行義務の結果を合理的に測定できるようになるまで発生したコストの範囲で、認識しています。
進捗度の測定は、当社の事業の主な原価要素は人件費、外注費であり、原則として、原価予算と実際発生原価を基礎としています。 - #4 関係会社との取引に関する注記
- ※1.各科目に含まれている関係会社に対するものは、次のとおりです。2023/09/28 15:41
前事業年度(自 2021年7月1日至 2022年6月30日) 当事業年度(自 2022年7月1日至 2023年6月30日) 売上高 443 百万円 455 百万円 仕入高 4,252 4,645
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
