日本工営（1954）の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 7億5700万
- 2009年3月31日 +1.06%
- 7億6500万
- 2010年3月31日 +0.26%
- 7億6700万
- 2011年3月31日 +29.6%
- 9億9400万
- 2012年3月31日 +1.21%
- 10億600万
- 2013年3月31日 +0.2%
- 10億800万
- 2013年6月30日 ±0%
- 10億800万
- 2014年6月30日 ±0%
- 10億800万
- 2015年6月30日 -16.87%
- 8億3800万
- 2016年6月30日 -4.77%
- 7億9800万
- 2017年6月30日 +0.75%
- 8億400万
- 2018年6月30日 +0.5%
- 8億800万
- 2019年6月30日 -4.33%
- 7億7300万
- 2020年6月30日 -2.46%
- 7億5400万
- 2021年6月30日 +1.46%
- 7億6500万
- 2022年6月30日 +4.44%
- 7億9900万
- 2023年6月30日 +2.88%
- 8億2200万
有報情報
- #1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 注記「12.有形固定資産」で開示したもの以外のリース取引に関連した費用とキャッシュアウトフロー総額は、以下のとおりです。2023/09/28 15:41
リース負債の測定に含めていない変動リース料および使用権資産のサブリースによる収益に、重要なものはありません。使用権資産減価償却費 建物及び構築物を原資産とするもの 2,592 2,500 機械装置及び運搬具を原資産とするもの 167 164
短期リースにおける当連結会計年度末でのコミットメント額は30百万円です。 - #2 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 土地および建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上されています。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりです。2023/09/28 15:41
・建物及び構築物 2～50年
・機械装置及び運搬具 2～20年 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 建物 2～50年2023/09/28 15:41
構築物 2～45年
機械及び装置 2～15年
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
