構築物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、賃貸用東松山店舗(建物・構築物・機械及び装置)および平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 3～50年
機械及び装置 2～15年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2014/09/26 10:44

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(2)担保に供されている資産

	前連結会計年度(平成25年6月30日)	当連結会計年度(平成26年6月30日)
建物	1,787百万円	1,036百万円
構築物等	34	31
土地	1,504	217

2014/09/26 10:44

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし賃貸用東松山店舗(建物・構築物・機械装置)および平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
工具、器具及び備品 2～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2014/09/26 10:44