五洋建設（1893）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億6200万
2010年9月30日: 1億6400万
2010年12月31日 +747.56%: 13億9000万
2011年3月31日 +26.91%: 17億6400万
2011年6月30日 -71.43%: 5億400万
2011年9月30日 +26.19%: 6億3600万
2011年12月31日 +27.67%: 8億1200万
2012年3月31日 +207.51%: 24億9700万
2012年6月30日: -6億7300万
2012年9月30日: -6億1300万
2012年12月31日: 7億3900万
2013年3月31日 +346.14%: 32億9700万
2013年6月30日 -70.03%: 9億8800万
2013年9月30日 +225.81%: 32億1900万
2013年12月31日 +61.29%: 51億9200万
2014年3月31日 +5.22%: 54億6300万
2014年6月30日: -2億5400万
2014年9月30日: 23億700万
2014年12月31日 +126.87%: 52億3400万
2015年3月31日 +119.24%: 114億7500万
2015年6月30日 -76.91%: 26億5000万
2015年9月30日 +53.43%: 40億6600万
2015年12月31日 +47.02%: 59億7800万
2016年3月31日 -21.48%: 46億9400万
2016年6月30日 +4.64%: 49億1200万
2016年9月30日 +42.73%: 70億1100万
2016年12月31日 +66.11%: 116億4600万
2017年3月31日 +50.3%: 175億400万
2017年6月30日 -66.37%: 58億8700万
2017年9月30日 +81.45%: 106億8200万
2017年12月31日 +50.17%: 160億4100万
2018年3月31日 +20.42%: 193億1700万
2018年6月30日 -68.44%: 60億9700万
2018年9月30日 +91.06%: 116億4900万
2018年12月31日 +8.86%: 126億8100万
2019年3月31日 +46.68%: 186億100万
2019年6月30日 -75.92%: 44億8000万
2019年9月30日 +153.64%: 113億6300万
2019年12月31日 +56.41%: 177億7300万
2020年3月31日 +12.96%: 200億7700万
2020年6月30日 -68.81%: 62億6300万
2020年9月30日 +86.35%: 116億7100万
2020年12月31日 +35.97%: 158億6900万
2021年3月31日 +52.37%: 241億7900万
2021年6月30日 -84.49%: 37億5100万
2021年9月30日 +132.82%: 87億3300万
2021年12月31日 -8.04%: 80億3100万
2022年3月31日 +14.88%: 92億2600万
2022年6月30日 -65.04%: 32億2500万
2022年9月30日 +90.39%: 61億4000万
2022年12月31日: -63億6600万
2023年3月31日: 37億8700万
2023年6月30日 +73.07%: 65億5400万
2023年9月30日 +58.64%: 103億9700万
2023年12月31日 +43.55%: 149億2500万
2024年3月31日 +55.66%: 232億3200万
2024年6月30日 -73.04%: 62億6400万
2024年9月30日 +44.62%: 90億5900万
2024年12月31日 -4.75%: 86億2900万
2025年3月31日 +30.9%: 112億9500万
2025年6月30日 -36.73%: 71億4600万
2025年9月30日 +167.94%: 191億4700万
2025年12月31日 +64.92%: 315億7700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 13:12
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当連結会計年度の期首から適用している。これによる、連結財務諸表への影響はない。
2025/06/20 13:12