五洋建設（1893）の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間
連結
- 2012年9月30日
- 0
- 2012年12月31日
- 0
- 2013年3月31日
- -100万
- 2013年9月30日 +100%
- 0
- 2013年12月31日
- 0
- 2014年3月31日
- 0
- 2014年6月30日
- 100万
- 2014年9月30日 ±0%
- 100万
- 2014年12月31日 ±0%
- 100万
- 2015年3月31日 ±0%
- 100万
- 2021年6月30日
- -1億9600万
- 2021年9月30日
- 3000万
- 2021年12月31日 ±0%
- 3000万
- 2022年3月31日
- -8400万
- 2022年6月30日
- 100万
- 2022年9月30日 +999.99%
- 4億900万
- 2022年12月31日 +20.54%
- 4億9300万
- 2023年3月31日 +6.9%
- 5億2700万
- 2023年6月30日 -100%
- 0
- 2023年9月30日
- 2億9100万
- 2023年12月31日 ±0%
- 2億9100万
- 2024年3月31日 +6.53%
- 3億1000万
- 2024年9月30日 +20.97%
- 3億7500万
- 2024年12月31日 ±0%
- 3億7500万
- 2025年3月31日 -14.13%
- 3億2200万
- 2025年9月30日
- -7500万
- 2025年12月31日 ±0%
- -7500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/20 13:12
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 退職給付に係る調整額 2,361 △186 持分法適用会社に対する持分相当額 当期発生額 310 322
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
