- 1813
- 2026/09/04
- 時価
- 469億円
- PER 予
- 13.47倍
- 2010年以降
- 赤字-230.61倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.16倍
- 2010年以降
- 0.62-3.52倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.04%
- ROE 予
- 8.61%
- ROA 予
- 5.13%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2021年3月31日
- 125億400万
- 2022年3月31日 +2.48%
- 128億1400万
個別
- 2021年3月31日
- 93億6200万
- 2022年3月31日 +9.93%
- 102億9200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2022/12/23 10:28
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略した。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/12/23 10:28
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用している。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりである。
2022/12/23 10:28前連結会計年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)当連結会計年度
(自 2021年4月1日
至 2022年3月31日)機械装置及び運搬具 14 9 工具、器具及び備品 11 19 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内訳は次のとおりである。2022/12/23 10:28
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 解体撤去費用他 63 8 無形固定資産 1 - - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略した。2022/12/23 10:28 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2022/12/23 10:28
- #7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに愛知ベース工業グループを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに愛知ベース工業グループの取得価額と愛知ベース工業グループ取得のための支出(純額)との関係は次のとおりである。2022/12/23 10:28
当連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)流動資産 984 百万円 固定資産 1,256 のれん 386
該当なし。 - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/12/23 10:28
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2021年3月31日) 当事業年度(2022年3月31日) その他有価証券評価差額金 △15 △21 固定資産圧縮積立金 △2 △2 繰延税金負債合計 △17 △23
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/12/23 10:28
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 賞与引当金 358 百万円 189 百万円 未実現有形固定資産売却益 269 269 投資有価証券評価損 220 222 その他有価証券評価差額金 △22 △34 固定資産圧縮積立金 △2 △4 その他 △3 △6
- #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2022/12/23 10:28
(2) 財政状態の状況相 手 先 前連結会計年度 当連結会計年度 金額(百万円) 割合(%) 金額(百万円) 割合(%)
当連結会計年度末の資産合計は、前連結会計年度末と比べて2,181百万円減少し、51,901百万円となった。主に設備投資や投資有価証券の取得により固定資産は増加したものの、現金預金が減少したことなどによる。
負債合計は、前連結会計年度末と比べて2,844百万円減少し、21,552百万円となった。主に、主に仕入債務(支払手形・工事未払金等及び電子記録債務)や未払法人税等が減少したことなどによる。 - #11 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- 前事業年度において「流動資産」の「その他」に含めていた「前払費用」(前事業年度103百万円)は、実態に即して明瞭に記載するため、当事業年度から「前払費用」(当事業年度241百万円)として表示している。2022/12/23 10:28
前事業年度において「固定資産」の「投資その他の資産」の「その他」に含めていた「出資金」(前事業年度7百万円)及び「長期前払費用」(前事業年度30百万円)は、実態に即して明瞭に記載するため、当事業年度から、「出資金」(当事業年度7百万円)及び「長期前払費用」(当事業年度17百万円)として表示している。
前事業年度において「流動負債」の「その他」に含めていた「未払費用」(前事業年度303百万円)及び「預り金」(前事業年度440百万円)は、実態に即して明瞭に記載するため、当事業年度から「未払費用」(当事業年度160百万円)及び「預り金」(当事業年度1,125百万円)として表示している。 - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2022/12/23 10:28
3 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)