有価証券報告書-第69期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は、次のとおりである。
建物 15年～50年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいている。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
長期前払費用
定額法