有価証券報告書-第69期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は、次のとおりである。
建物・構築物 15年～50年
機械、運搬具及び工具器具備品 6年～10年
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
長期前払費用
定額法