減価償却累計額
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- -43億1800万
- 2009年3月31日 -3.01%
- -44億4800万
- 2010年3月31日 -7.28%
- -47億7200万
- 2011年3月31日 -5.74%
- -50億4600万
- 2012年3月31日 -2.62%
- -51億7800万
- 2013年3月31日
- -49億8900万
- 2014年3月31日 -4.53%
- -52億1500万
- 2015年3月31日
- -50億5200万
- 2016年3月31日 -3.15%
- -52億1100万
- 2017年3月31日 -2.32%
- -53億3200万
- 2018年3月31日 -2.27%
- -54億5300万
- 2019年3月31日 -3.06%
- -56億2000万
- 2020年3月31日
- -51億1700万
- 2021年3月31日 -3.58%
- -53億
- 2022年3月31日 -6.96%
- -56億6900万
- 2023年3月31日 -14.78%
- -65億700万
有報情報
- #1 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額である。2023/06/30 11:11
2 期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は、不動産取得(1,869百万円)及び自社使用から賃貸等不動産への所有目的の変更に伴い対象となったもの(87百万円)によるものであり、主な減少額は、賃貸等不動産から自社使用への所有目的の変更に伴い対象外となったもの(56百万円)及び減価償却(196百万円)によるものである。また、当連結会計年度の主な増加額は、不動産取得(30百万円)及び自社使用から賃貸等不動産への所有目的の変更に伴い対象となったもの(185百万円)によるものであり、主な減少額は、減価償却(220百万円)によるものである。