建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2014/06/27 11:33

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	21	百万円
その他	0	〃

2014/06/27 11:33

#3 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物 深谷製作所新長尺第2・3工場 519百万円
機械及び装置 建材用成型機 60 〃

2014/06/27 11:33

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～38年
機械及び装置 8～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただしソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2014/06/27 11:33