- 1972
- 2026/10/13
- 時価
- 250億円
- PER 予
- 9.95倍
- 2010年以降
- 3.66-252.92倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.9倍
- 2010年以降
- 0.37-1.82倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.06%
- ROE 予
- 9.03%
- ROA 予
- 6.29%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (注) 全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社の資産であります。2018/06/28 13:01
【関連情報】(単位:百万円) 減損損失 194 ― 194 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 693 ― 693
当事業年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日) - #2 リース取引関係、財務諸表(連結)
- ② リース資産の減価償却の方法2018/06/28 13:01
重要な会計方針「3.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
2.オペレーティング・リース取引 - #3 事業用土地の再評価に関する注記
- ・再評価の方法2018/06/28 13:01
土地の再評価に関する法律施行令(平成10年3月31日公布政令第119号)第2条第3号に定める固定資産税評価額に基づき算出する方法によっております。
・再評価を行った日 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/28 13:01 - #5 固定資産除却損の注記
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
2018/06/28 13:01前事業年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当事業年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物 0 百万円 25 百万円 機械及び装置 0 0 その他 0 0 計 0 25 - #6 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)
- (注) 全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社の資産であります。2018/06/28 13:01
(単位:百万円) 減損損失 194 ― 194 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 693 ― 693 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/28 13:01
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 投資活動による資金の減少は6億2千4百万円となりました。2018/06/28 13:01
主な減少要因は、有形固定資産の取得による支出5億7千6百万円であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #9 重要な非資金取引の内容
- 当事業年度に合併した水上金属工業株式会社より承継した資産及び負債の主な内訳は次のとおりであります。2018/06/28 13:01
(注)現金及び現金同等物が278百万円含まれており、キャッシュ・フロー計算書において「連結子会社の合併による現金及び現金同等物の増減額(△は減少)」として表示しております。流動資産 468百万円 固定資産 290 〃 資産合計 758 〃