- 1931
- 2018/09/25
- 時価
- 167億円
- PER
- 18.73倍
- 2010年以降
- 6.36-14.29倍
（2010-2018年） - PBR
- 1.22倍
- 2010年以降
- 0.33-0.85倍
（2010-2018年） - 配当
- 1.92%
- ROE
- 6.95%
- ROA
- 3.29%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本電通（1931）のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億9536万
- 2009年3月31日 -94.37%
- 1099万
- 2010年3月31日 +772.3%
- 9592万
- 2010年12月31日 -50.81%
- 4718万
- 2011年3月31日 +73.74%
- 8197万
- 2011年6月30日 +4.89%
- 8598万
- 2011年9月30日 -2.98%
- 8342万
- 2011年12月31日 +6.43%
- 8878万
- 2012年3月31日 +91.89%
- 1億7037万
- 2012年6月30日 -8.64%
- 1億5565万
- 2012年9月30日 -0.27%
- 1億5523万
- 2012年12月31日 +32.33%
- 2億542万
- 2013年3月31日 +62.67%
- 3億3416万
- 2013年6月30日 +14.94%
- 3億8408万
- 2013年9月30日 +9.15%
- 4億1923万
- 2013年12月31日 +6.19%
- 4億4519万
- 2014年3月31日 -7.36%
- 4億1241万
- 2014年6月30日 +0.1%
- 4億1284万
- 2014年9月30日 +7.04%
- 4億4192万
- 2014年12月31日 +5.45%
- 4億6599万
- 2015年3月31日 +12.86%
- 5億2593万
- 2015年6月30日 +10.92%
- 5億8338万
- 2015年9月30日 -16.69%
- 4億8604万
- 2015年12月31日 +11.54%
- 5億4215万
- 2016年3月31日 -16.13%
- 4億5468万
- 2016年6月30日 -16.04%
- 3億8177万
- 2016年9月30日 +4.75%
- 3億9992万
- 2016年12月31日 +28.35%
- 5億1329万
- 2017年3月31日 +3.72%
- 5億3240万
- 2017年6月30日 +17.09%
- 6億2338万
- 2017年9月30日 +6.76%
- 6億6551万
- 2017年12月31日 +16.83%
- 7億7749万
- 2018年3月31日 -10.41%
- 6億9656万
- 2018年6月30日 +13.08%
- 7億8770万
個別
- 2008年3月31日
- 1億9555万
- 2009年3月31日 -82.73%
- 3377万
- 2010年3月31日 +174.4%
- 9269万
- 2011年3月31日 -19.68%
- 7445万
- 2012年3月31日 +21.14%
- 9019万
- 2013年3月31日 +182.26%
- 2億5457万
- 2014年3月31日 +19.21%
- 3億347万
- 2015年3月31日 +43.54%
- 4億3560万
- 2016年3月31日 -13.65%
- 3億7613万
- 2017年3月31日 +17.68%
- 4億4265万
- 2018年3月31日 +33.89%
- 5億9268万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- (単位:千円)2018/06/28 11:30
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 160,264 263,521 税効果額 △50,269 △71,403 その他有価証券評価差額金 81,240 164,202 土地再評価差額金 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/28 11:30
但し、株式評価損等スケジューリング不能差異についてはその実現時期が明確でないため、評価性引当として計上しております。前事業年度(平成29年3月31日) 当事業年度(平成30年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △189,830千円 △254,779千円 繰延税金負債合計 △189,830千円 △254,779千円
(注) 繰延税金資産又は繰延税金負債(△)の純額は貸借対照表の以下の項目に含まれております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/28 11:30
但し、株式評価損等スケジューリング不能差異についてはその実現時期が明確でないため、評価性引当として計上しております。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) (繰延税金負債) その他有価証券評価差額金 △ 243,094千円 △ 329,045千円 その他 △ 12,995千円 △ 27,074千円
(注) 繰延税金資産の純額は連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
