新生テクノスの包括利益の推移 - 全期間

【期間】

2Q
通期
全期間

連結

2010年9月30日: -10億766万
2011年3月31日: 5億6736万
2011年9月30日: -1億5809万
2012年3月31日: 9億3253万
2012年9月30日 -93.03%: 6503万
2013年3月31日 +999.99%: 33億2556万
2013年9月30日 -55.35%: 14億8470万
2014年3月31日 +77.09%: 26億2919万
2014年9月30日 -24.66%: 19億8077万
2015年3月31日 +282.36%: 75億7362万
2015年9月30日: -9億6065万
2016年3月31日: 6億1521万
2016年9月30日: -20億1726万
2017年3月31日: 1億3225万
2017年9月30日 +181.89%: 3億7280万
2018年3月31日 +790.43%: 33億1955万
2018年9月30日 -62.39%: 12億4849万
2019年3月31日 +206.47%: 38億2626万
2019年9月30日: -32億6805万
2020年3月31日 -18.79%: -38億8204万
2020年9月30日: -10億2252万
2021年3月31日: 13億5421万
2021年9月30日: -1億6316万
2022年3月31日 -111.68%: -3億4539万
2022年9月30日: 3億6443万
2023年3月31日 +102.57%: 7億3822万
2023年9月30日 +137.34%: 17億5208万
2024年3月31日 +116.68%: 37億9644万
2024年9月30日: -16億2700万
2025年3月31日: 2億9200万
2025年9月30日 +999.99%: 39億400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 13:29
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/27 13:29
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異の費用処理方法
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整のうえ、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/27 13:29