新生テクノスの無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 4億6169万
2009年3月31日 -8.63%: 4億2185万
2009年9月30日 -11.04%: 3億7526万
2010年3月31日 -13.04%: 3億2633万
2011年3月31日 -28.78%: 2億3241万
2012年3月31日 -34.92%: 1億5124万
2013年3月31日 -19.17%: 1億2224万
2014年3月31日 +4.4%: 1億2763万
2014年9月30日 +42.28%: 1億8159万
2015年3月31日 +61.25%: 2億9280万
2015年9月30日 +0.96%: 2億9562万
2016年3月31日 +20.1%: 3億5505万
2016年9月30日 -3.71%: 3億4187万
2017年3月31日 +20.55%: 4億1212万
2017年9月30日 -2.49%: 4億185万
2018年3月31日 -8.6%: 3億6729万
2018年9月30日 -5.24%: 3億4804万
2019年3月31日 -12.66%: 3億396万
2019年9月30日 -5.1%: 2億8846万
2020年3月31日 -6.13%: 2億7079万
2020年9月30日 -16.71%: 2億2553万
2021年3月31日 -6.76%: 2億1029万
2021年9月30日 -19.1%: 1億7012万
2022年3月31日 -8.61%: 1億5548万
2022年9月30日 -11.05%: 1億3830万
2023年3月31日 +0.22%: 1億3861万
2023年9月30日 -23.74%: 1億570万
2024年3月31日 +14.31%: 1億2083万
2024年9月30日 +3.45%: 1億2500万
2025年3月31日 +24%: 1億5500万
2025年9月30日 +62.58%: 2億5200万
2026年3月31日 +38.49%: 3億4900万

個別

2008年3月31日: 4億6153万
2009年3月31日 -8.6%: 4億2185万
2009年9月30日 -11.04%: 3億7526万
2010年3月31日 -13.04%: 3億2633万
2011年3月31日 -28.78%: 2億3241万
2012年3月31日 -34.92%: 1億5124万
2013年3月31日 -19.17%: 1億2224万
2014年3月31日 +4.4%: 1億2763万
2014年9月30日 +42.28%: 1億8159万
2015年3月31日 +61.25%: 2億9280万
2015年9月30日 +0.96%: 2億9562万
2016年3月31日 +20.1%: 3億5505万
2016年9月30日 -3.71%: 3億4187万
2017年3月31日 +20.55%: 4億1212万
2017年9月30日 -2.49%: 4億185万
2018年3月31日 -8.6%: 3億6729万
2018年9月30日 -5.24%: 3億4804万
2019年3月31日 -12.66%: 3億396万
2019年9月30日 -5.1%: 2億8846万
2020年3月31日 -6.13%: 2億7079万
2020年9月30日 -16.71%: 2億2553万
2021年3月31日 -7.09%: 2億953万
2021年9月30日 -19.13%: 1億6944万
2022年3月31日 -8.76%: 1億5461万
2022年9月30日 -11.04%: 1億3753万
2023年3月31日 -0.25%: 1億3719万
2023年9月30日 -23.85%: 1億447万
2024年3月31日 +14.65%: 1億1978万
2025年3月31日 +28.57%: 1億5400万
2026年3月31日 +125.97%: 3億4800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
a 未成工事支出金
個別法による原価法
b 材料貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算出)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物……………………2～60年
機械、運搬具及び工具器具備品…2～20年
ただし、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括減価償却資産として3年間で均等償却しております。2026/06/26 12:59
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注) 無形固定資産の金額が総資産額の1%以下であるため「当期首残高」「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2026/06/26 12:59
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ただし、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括減価償却資産として3年間で均等償却しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2026/06/26 12:59
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: ただし、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括減価償却資産として3年間で均等償却をしております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2026/06/26 12:59