建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2 提出会社は設備工事業を営んでいるが、大半の設備は設備工事業又は共通的に使用されているので、報告セグメントごとに分類せず、主要な事業所ごとに一括して記載している。
3 土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借している。賃借料は329百万円であり、土地の面積については、( )内に外書きで示している。
4 土地建物のうち賃貸中の主なもの

2014/06/25 16:59

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(附属設備を除く)については定額法、その他については定率法を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
(2) 無形固定資産
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2014/06/25 16:59

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

用途	種類	場所	減損損失
事業用資産	土地及び建物等	宮城県大崎市他	763百万円
遊休資産	土地	秋田県秋田市他	222

(注) 種類ごとの減損損失の内訳は、土地866百万円、建物65百万円、機械装置48百万円、
構築物4百万円である。

2014/06/25 16:59

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
建物(附属設備を除く)については定額法、その他については定率法を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
無形固定資産
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2014/06/25 16:59