流動資産
連結
- 2017年3月31日
- 1280億5100万
- 2018年3月31日 -1.01%
- 1267億6200万
個別
- 2017年3月31日
- 1132億2600万
- 2018年3月31日 -1.98%
- 1109億8200万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 個別法による原価法2018/06/27 11:22
(2) 材料貯蔵品(流動資産-その他)
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定) - #2 現金及び現金同等物の期末残高と貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係(連結)
- ※1 現金及び現金同等物の期末残高と連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係2018/06/27 11:22
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 取得日から3ヶ月以内に償還期限の到来する電子記録債権 656 708 預入期間が3ヶ月以内の流動資産(その他) 10,999 7,500 現金及び現金同等物 40,855 38,316 - #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結貸借対照表関係)2018/06/27 11:22
前連結会計年度において区分掲記していた「流動資産」の「有価証券」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「有価証券」3,999百万円、「その他」9,879百万円は、「その他」13,879百万円として組み替えている。 - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 個別法による原価法2018/06/27 11:22
b材料貯蔵品(流動資産-その他)
総平均法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定) - #5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(平成29年3月31日)2018/06/27 11:22
当連結会計年度(平成30年3月31日)連結貸借対照表計上額(百万円) 時価(百万円) 差額(百万円) (3) 電子記録債権 8,334 8,334 ― (4) 流動資産その他 ① 預け金 7,000 7,000 ―
(注1) 金融商品の時価の算定方法並びに有価証券に関する事項連結貸借対照表計上額(百万円) 時価(百万円) 差額(百万円) (3) 電子記録債権 6,142 6,142 ― (4) 流動資産その他 ① 預け金 8,700 8,700 ―