ヤマト(1967)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月20日
- 18億8697万
- 2010年3月20日 -5.81%
- 17億7732万
- 2011年3月20日 -5.66%
- 16億7672万
- 2012年3月20日 -5.6%
- 15億8289万
- 2013年3月20日 -5.36%
- 14億9809万
- 2014年3月20日 +27.9%
- 19億1606万
- 2015年3月20日 +6.87%
- 20億4762万
- 2016年3月20日 +21.58%
- 24億8951万
- 2017年3月20日 -5.39%
- 23億5543万
- 2018年3月20日 -3.69%
- 22億6849万
- 2019年3月20日 -4.56%
- 21億6497万
- 2020年3月20日 -4.6%
- 20億6536万
- 2021年3月20日 +29.97%
- 26億8431万
- 2022年3月20日 -3.07%
- 26億179万
- 2023年3月20日 -4.93%
- 24億7358万
- 2024年3月20日 -0.59%
- 24億5889万
- 2025年3月20日 +6.3%
- 26億1384万
- 2026年3月20日 -4.92%
- 24億8537万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- イ グリーンイノベーションの推進2026/06/15 14:05
当社グループは、「建設プロダクト」というコンセプトを合言葉に、お客様価値の高い「モノ」と「サービス」を提供し、社会的課題の解決や気候変動などの地球環境問題への取り組みを通じて持続可能な地域社会づくりの実現に貢献しています。具体的には、建物建設プロセスにおいて、設計~施工~保守・メンテナンスの各プロセスで「見える化」「3次元設計」「工業化」「デジタル化」の手法を効果的・総合的に活用することで、事業活動における省人化・資源ロス削減・環境負荷低減を推進しています。また、省エネルギーや省CO2、食品ロス低減、安心安全な水環境創出に貢献する独自技術や施工技術を新築・既設建築物に導入することで、サステナブルな建築物をお客様に提供しています。脱炭素社会の実現に向け、環境性・快適性・経済性がバランスするグリーンイノベーションを推進しています。
一方で、気候変動に対する需要の変化に対する対応が遅れ、競争力の低下により当社グループの業績は影響を受ける可能性がありますが、気候変動に関する課題への対策は事業創出の機会でもあり、省エネルギーや省CO2、食品ロス削減、省人化などの技術とサービスを開発し、今後とも継続的にお客様へ提供してまいります。 - #2 主要な設備の状況
- 2 提出会社は建設工事業のみを営んでおり、すべての設備は建設工事業に使用されているので、セグメントに分類せず、事業所ごとに一括して記載しています。2026/06/15 14:05
3 土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借しています。賃借している土地の面積については( )内に外書きで表示しています。
4 上記の他、リース契約による賃借設備のうち主なもの - #3 会計方針に関する事項(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。2026/06/15 14:05
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっています。
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産処分損の注記(連結)
- ※10 固定資産処分損の内容は、次のとおりです。2026/06/15 14:05
前連結会計年度(自 2024年3月21日至 2025年3月20日) 当連結会計年度(自 2025年3月21日至 2026年3月20日) 建物・構築物 86 千円 368 千円 機械装置及び運搬具 1,942 千円 0 千円 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- ※9 固定資産売却損の内容は、次のとおりです。2026/06/15 14:05
前連結会計年度(自 2024年3月21日至 2025年3月20日) 当連結会計年度(自 2025年3月21日至 2026年3月20日) 建物・構築物 5,621 千円 - 千円 機械装置及び運搬具 - 千円 19,832 千円 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- ※7 固定資産売却益の内容は、次のとおりです。2026/06/15 14:05
前連結会計年度(自 2024年3月21日至 2025年3月20日) 当連結会計年度(自 2025年3月21日至 2026年3月20日) 機械装置及び運搬具 9 千円 14,380 千円 土地・建物 11,613 千円 - 千円 計 11,623 千円 14,380 千円 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。2026/06/15 14:05
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっています。
無形固定資産