建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2 帳簿価額に建設仮勘定は含んでいない。なお、上記の金額に消費税等は含まれていない。
3 土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借している。賃借している土地の面積については( )内に外書きで表示している。
4 上記の他、リース契約による賃借設備のうち主なもの

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#2 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっている。
無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年3月20日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2016/06/16 11:56

#3 固定資産処分損の注記

※5 固定資産処分損の内容は、次のとおりである。

	前連結会計年度(自 平成26年3月21日至 平成27年3月20日)	当連結会計年度(自 平成27年3月21日至 平成28年3月20日)
建物・構築物	4,116千円	11,387千円
機械装置及び運搬具	101千円	125千円

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは、次のとおりである。
建物 朝倉工場2期工事 560,180千円
機械及び装置 朝倉工場機械及び装置 296,072千円

2016/06/16 11:56

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっている。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年3月20日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2016/06/16 11:56