建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法によっている。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2014/12/22 10:08

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内訳は、次のとおりである。

	前中間連結会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)
建物・構築物	―千円	866千円
機械、運搬具及び工具器具備品	― 〃	29 〃

2014/12/22 10:08

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳は、次のとおりである。

	前中間連結会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)
建物・構築物	958千円	419千円
機械、運搬具及び工具器具備品	0 〃	0 〃

2014/12/22 10:08

#4 担保に供している資産の注記（連結）

(イ)借入金に対する担保差入資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当中間連結会計期間(平成26年9月30日)
販売用不動産	804,218千円	537,265千円
建物・構築物	1,791,546 〃	1,740,030 〃
土地	7,490,565 〃	7,490,565 〃

(ロ)担保付債務

2014/12/22 10:08

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっている。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2014/12/22 10:08