無形固定資産
連結
- 2022年3月31日
- 3億8610万
- 2023年3月31日 -19.72%
- 3億995万
個別
- 2022年3月31日
- 4億2325万
- 2023年3月31日 -15.86%
- 3億5612万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 備品2023/06/22 11:11
無形固定資産
ソフトウエア - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっている。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2023/06/22 11:11 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業活動によるキャッシュ・フローは、仕入債務の増加などにより1,013百万円の資金増加(前連結会計年度3,208百万円の資金増加)となった。2023/06/22 11:11
投資活動によるキャッシュ・フローは、有形・無形固定資産の取得による支出などにより730百万円の資金減少(前連結会計年度543百万円の資金減少)となった。
財務活動によるキャッシュ・フローは、長期借入金の返済による支出などにより505百万円の資金減少(前連結会計年度402百万円の資金減少)となった。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。2023/06/22 11:11
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。