1959 クラフティア

1959
2026/08/14
時価
5949億円
PER 予
14.66倍
2010年以降
4.5-34.52倍
(2010-2026年)
PBR
1.71倍
2010年以降
0.28-2.55倍
(2010-2026年)
配当 予
2.62%
ROE 予
11.65%
ROA 予
8.21%
資料
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クラフティア(1959)の商品の推移 - 全期間

【期間】

連結

2009年3月31日
13億1800万
2010年3月31日 -26.93%
9億6300万
2010年12月31日 +111.84%
20億4000万
2011年3月31日 -71.52%
5億8100万
2011年6月30日 +22.72%
7億1300万
2011年9月30日 +47.27%
10億5000万
2011年12月31日 +70.95%
17億9500万
2012年3月31日 -80.28%
3億5400万
2012年6月30日 +118.64%
7億7400万
2012年9月30日 +38.5%
10億7200万
2012年12月31日 +38.06%
14億8000万
2013年3月31日 -84.39%
2億3100万
2013年6月30日 +227.71%
7億5700万
2013年9月30日 -50.46%
3億7500万
2013年12月31日 +171.47%
10億1800万
2014年3月31日 -31.93%
6億9300万
2014年6月30日 +117.32%
15億600万
2014年9月30日 +110.36%
31億6800万
2014年12月31日 -25.28%
23億6700万
2015年3月31日 -35.23%
15億3300万
2015年6月30日 +147.68%
37億9700万
2015年9月30日 -67.37%
12億3900万
2015年12月31日 +86.84%
23億1500万
2016年3月31日 -68.9%
7億2000万
2016年6月30日 +28.61%
9億2600万
2016年9月30日 +51.51%
14億300万
2016年12月31日 +20.17%
16億8600万
2017年3月31日 -59.25%
6億8700万
2017年6月30日 +104.66%
14億600万
2017年9月30日 -8.46%
12億8700万
2017年12月31日 +45.61%
18億7400万
2018年3月31日 -52.13%
8億9700万
2018年6月30日 +143.26%
21億8200万
2018年9月30日 +7.56%
23億4700万
2018年12月31日 -7.54%
21億7000万
2019年3月31日 -18.66%
17億6500万
2019年6月30日 +13.94%
20億1100万
2019年9月30日 -3.88%
19億3300万
2019年12月31日 +8.64%
21億
2020年3月31日 -27.29%
15億2700万
2020年6月30日 +27.37%
19億4500万
2020年9月30日 -32.8%
13億700万
2020年12月31日 +5.13%
13億7400万
2021年3月31日 -24.31%
10億4000万
2021年6月30日 +26.15%
13億1200万
2021年9月30日 -33.23%
8億7600万
2021年12月31日 +65.18%
14億4700万
2022年3月31日 -23.5%
11億700万
2022年6月30日 +32.88%
14億7100万
2022年9月30日 +0.2%
14億7400万
2022年12月31日 -1.56%
14億5100万
2023年3月31日 -17.09%
12億300万
2023年6月30日 +20.2%
14億4600万
2023年9月30日 -5.74%
13億6300万
2023年12月31日 -5.58%
12億8700万
2024年3月31日 -52.29%
6億1400万
2024年6月30日 -9.77%
5億5400万
2024年9月30日 -12.09%
4億8700万
2024年12月31日 -6.98%
4億5300万
2025年3月31日 +125.17%
10億2000万
2025年9月30日 -24.41%
7億7100万
2025年12月31日 +0.91%
7億7800万
2026年3月31日 -15.68%
6億5600万
2026年6月30日 -2.29%
6億4100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
商品、材料貯蔵品
主として総平均法による原価法
(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として建物(建物附属設備を含む)については定額法、建物以外については定率法によっている。
ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物及び同日以降に取得した国内連結子会社の建物附属設備並びに一部の連結子会社については定額法を採用している。
なお、当社及び国内連結子会社における耐用年数及び残存価額については、主に法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。2026/06/23 14:37
#2 提出会社の親会社等の情報(連結)
提出会社の親会社等の情報】
当社には、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はない。
2026/06/23 14:37
#3 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中である。
・「金融商品会計に関する実務指針」(移管指針第9号 2025年3月11日)
2026/06/23 14:37
#4 発行済株式、株式の総数等(連結)
② 【発行済株式】
種類事業年度末現在発行数(株)(2026年3月31日)提出日現在発行数(株)(2026年6月23日)上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名内容
普通株式70,864,96170,864,961東京証券取引所プライム市場福岡証券取引所単元株式数は100株である。
70,864,96170,864,961
2026/06/23 14:37
#5 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「未成工事支出金」に表示していた8,988百万円は、「未成工事支出金」8,789百万円、「不動産事業支出金」199百万円として組み替えている。
前連結会計年度において、「流動資産」の「商品」に含めていた「販売用不動産」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「商品」に表示していた1,020百万円は、「販売用不動産」156百万円、「商品」864百万円として組み替えている。
2026/06/23 14:37
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
なお、組込デリバティブを区分して測定することができない複合金融商品は、複合金融商品全体を時価評価し、評価差額を当連結会計年度の損益に計上している。
b 市場価格のない株式等
2026/06/23 14:37
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
移動平均法による原価法
なお、投資事業有限責任組合及びそれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっている。
(2)その他有価証券
2026/06/23 14:37
#8 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(金融商品関係)
1 金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取り組み方針
2026/06/23 14:37

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