- 1870
- 2026/08/31
- 時価
- 992億円
- PER 予
- 10.34倍
- 2010年以降
- 4.98-17.32倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.27倍
- 2010年以降
- 0.46-1.51倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.94%
- ROE 予
- 12.25%
- ROA 予
- 7.37%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2024年3月31日
- 380億9000万
- 2025年3月31日 -5.42%
- 360億2700万
個別
- 2024年3月31日
- 353億4900万
- 2025年3月31日 -4.78%
- 336億6000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2025/06/24 10:53
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/24 10:53
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2025/06/24 10:53前連結会計年度
(自 2023年4月1日
至 2024年3月31日)当連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)機械、運搬具及び工具器具備品 -百万円 0百万円 土地 - 31 計 - 31 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2025/06/24 10:53前連結会計年度
(自 2023年4月1日
至 2024年3月31日)当連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)建物・構築物 23百万円 0百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 0 0 計 24 0 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2.土地の「当期首残高」及び「当期末残高」欄の( )書きは内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。2025/06/24 10:53 - #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/24 10:53
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 未収還付事業税等 - △48 固定資産圧縮積立金 △0 △0 繰延税金負債合計 △1,270 △1,375
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2025/06/24 10:53
投資活動により使用した資金は、255百万円(前期は1,181百万円の資金の使用)となりました。これは主に、固定資産を取得したことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #8 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書関係)2025/06/24 10:53
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「有形固定資産の売却による収入」及び「投資有価証券の取得による支出」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度から独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた0百万円は、「有形固定資産の売却による収入」0百万円、「投資有価証券の取得による支出」△21百万円、「その他」21百万円として組み替えております。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 3.固定資産の減価償却の方法2025/06/24 10:53
(1)有形固定資産(リース資産を除く)