構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 9400万
- 2009年3月31日 +9.57%
- 1億300万
- 2010年3月31日 -23.3%
- 7900万
- 2011年3月31日 -20.25%
- 6300万
- 2012年3月31日 -20.63%
- 5000万
- 2013年3月31日 -14%
- 4300万
- 2014年3月31日 -20.93%
- 3400万
- 2015年3月31日 -23.53%
- 2600万
- 2016年3月31日 -30.77%
- 1800万
- 2017年3月31日 -5.56%
- 1700万
- 2018年3月31日 -17.65%
- 1400万
- 2019年3月31日 +392.86%
- 6900万
- 2020年3月31日 -8.7%
- 6300万
- 2021年3月31日 -6.35%
- 5900万
- 2022年3月31日 -8.47%
- 5400万
- 2023年3月31日 -9.26%
- 4900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 定率法2023/06/29 15:36
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 - #2 固定資産処分損の注記（連結）
- ※6 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2023/06/29 15:36
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物・構築物 0百万円 1百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 0 3 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法2023/06/29 15:36
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。