大林道路(1896)の無形固定資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億1800万
- 2009年3月31日 -12.26%
- 2億7900万
- 2010年3月31日 -9.68%
- 2億5200万
- 2011年3月31日 -9.92%
- 2億2700万
- 2012年3月31日 -7.49%
- 2億1000万
- 2013年3月31日 -4.76%
- 2億
- 2014年3月31日 -7%
- 1億8600万
- 2015年3月31日 -7.53%
- 1億7200万
- 2016年3月31日 +19.19%
- 2億500万
- 2017年3月31日 +2.44%
- 2億1000万
個別
- 2008年3月31日
- 3億1700万
- 2009年3月31日 -12.3%
- 2億7800万
- 2010年3月31日 -9.71%
- 2億5100万
- 2011年3月31日 -9.56%
- 2億2700万
- 2012年3月31日 -7.93%
- 2億900万
- 2013年3月31日 -4.31%
- 2億
- 2014年3月31日 -7.5%
- 1億8500万
- 2015年3月31日 -8.11%
- 1億7000万
- 2016年3月31日 +19.41%
- 2億300万
- 2017年3月31日 +2.46%
- 2億800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額21,874百万円には、報告セグメントに帰属しない提出会社での余資運用資金(現金預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等が含まれております。2017/06/28 9:25
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額123百万円は、報告セグメントに帰属しない提出会社本社の設備投資額であります。
2.減価償却費及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用とその償却額が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (2) セグメント資産の調整額32,351百万円には、報告セグメントに帰属しない提出会社での余資運用資金(現金預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等が含まれております。2017/06/28 9:25
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額207百万円は、報告セグメントに帰属しない提出会社本社の設備投資額等であります。
2.減価償却費及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用とその償却額が含まれております。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/06/28 9:25 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損2017/06/28 9:25
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 工具器具・備品 2 工具器具・備品 4 無形固定資産 0 無形固定資産 4 計 92 計 86 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2017/06/28 9:25
- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法、並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/28 9:25