- 8157
- 2026/10/09
- 時価
- 810億円
- PER 予
- 13.53倍
- 2010年以降
- 赤字-44.16倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.66倍
- 2010年以降
- 0.24-1.58倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.45%
- ROE 予
- 12.28%
- ROA 予
- 7.11%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
都築電気(8157)の売上高の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- 576億6400万
- 2010年12月31日 +14.51%
- 660億3000万
- 2011年12月31日 +1.71%
- 671億5900万
- 2012年12月31日 +3.8%
- 697億1100万
- 2013年12月31日 +4.64%
- 729億4300万
- 2014年12月31日 -4.44%
- 697億700万
- 2015年12月31日 +0.67%
- 701億7500万
- 2016年12月31日 +0.77%
- 707億1700万
- 2017年12月31日 +3.44%
- 731億5200万
- 2018年12月31日 +2.82%
- 752億1400万
- 2019年12月31日 +13.34%
- 852億4700万
- 2020年12月31日 -6.32%
- 798億5800万
- 2021年12月31日 +1.36%
- 809億4100万
- 2022年12月31日 +1.98%
- 825億4500万
- 2023年12月31日 +12.68%
- 930億1300万
- 2024年12月31日 -29.8%
- 652億9800万
- 2025年12月31日 +3.11%
- 673億2600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)2024/02/06 11:22
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
- #2 収益認識関係、四半期連結財務諸表(連結)
- 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)2024/02/06 11:22
当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年12月31日)(単位:百万円) 顧客との契約から生じる収益 60,454 22,091 82,545 外部顧客への売上高 60,454 22,091 82,545
(単位:百万円) 顧客との契約から生じる収益 70,679 22,333 93,013 外部顧客への売上高 70,679 22,333 93,013 - #3 売上高又は営業費用に著しい季節的変動がある場合の注記(連結)
- 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)及び当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年12月31日)2024/02/06 11:22
我が国では、事業年度を4月から3月までと定めている企業が多いため、お客さまのシステム導入及び更新が年度の節目である9月及び3月に集中する傾向にあります。このため、当社グループの主要なセグメントである「情報ネットワークソリューションサービス」の売上高及び利益も9月及び3月に集中して計上されることが多く、当社グループの第1四半期連結会計期間(4月~6月)、第3四半期連結会計期間(10月~12月)は他の四半期連結会計期間と比較して売上高・利益とも減少する傾向にあります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 中期経営計画初年度における当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高93,013百万円(前年同四半期比12.7%増)、営業利益3,938百万円(前年同四半期比179.8%増)、経常利益3,992百万円(前年同四半期比143.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益4,187百万円(前年同四半期比330.1%増)となりました。2024/02/06 11:22
情報ネットワークソリューションサービス事業においては、受注高は機器の大型案件減少等に伴い前年を下回りましたが、売上高についてはモバイルPC販売やネットワーク機器の販売および構築案件等が貢献し、前年を上回る結果となりました。利益面につきましては、人材育成などの人的資本投資の強化や社内システム刷新に伴う費用等により販売費及び一般管理費が増加しましたが、大幅な増収と原価率改善の効果により、第3四半期連結累計期間における過去最高益となりました。
電子デバイス事業においては、半導体不足の解消に伴い車載情報機器向け液晶パネル等の販売が増加したものの、FA・産業機器のお客さまの生産調整や空調機器のお客さまの在庫調整により、半導体・パワー半導体の需要が減少しました。その結果、受注高は前年を下回り、売上高は前年を上回りました。利益面では、販売費及び一般管理費が増加し、前年を下回る結果となりました。