- 8157
- 2026/09/11
- 時価
- 783億円
- PER 予
- 13.08倍
- 2010年以降
- 赤字-44.16倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.61倍
- 2010年以降
- 0.24-1.58倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 4.6%
- ROE 予
- 12.28%
- ROA 予
- 7.11%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
都築電気（8157）の受取手形及び売掛金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 271億9500万
- 2009年3月31日 -15.42%
- 230億100万
- 2010年3月31日 -1.1%
- 227億4800万
- 2010年12月31日 -8.01%
- 209億2600万
- 2011年3月31日 +21.13%
- 253億4800万
- 2011年6月30日 -30.7%
- 175億6500万
- 2011年9月30日 +29.97%
- 228億3000万
- 2011年12月31日 -16.79%
- 189億9700万
- 2012年3月31日 +38.83%
- 263億7400万
- 2012年6月30日 -43.81%
- 148億2000万
- 2012年9月30日 +14.15%
- 169億1700万
- 2012年12月31日 -6.01%
- 159億
- 2013年3月31日 +30.54%
- 207億5600万
- 2013年6月30日 -27.08%
- 151億3600万
- 2013年9月30日 +78.57%
- 270億2800万
- 2013年12月31日 -30.46%
- 187億9600万
- 2014年3月31日 +61.77%
- 304億700万
- 2014年6月30日 -35.29%
- 196億7600万
- 2014年9月30日 +21.64%
- 239億3300万
- 2014年12月31日 -8.07%
- 220億200万
- 2015年3月31日 +31.05%
- 288億3400万
- 2015年6月30日 -35.91%
- 184億8000万
- 2015年9月30日 +29.44%
- 239億2000万
- 2015年12月31日 -16.15%
- 200億5800万
- 2016年3月31日 +44.7%
- 290億2300万
- 2016年6月30日 -33.13%
- 194億900万
- 2016年9月30日 +19.5%
- 231億9300万
- 2016年12月31日 -18.02%
- 190億1400万
- 2017年3月31日 +47.42%
- 280億3000万
- 2017年6月30日 -27.58%
- 202億9800万
- 2017年9月30日 +24.01%
- 251億7100万
- 2017年12月31日 -9.39%
- 228億800万
- 2018年3月31日 +21.63%
- 277億4200万
- 2018年6月30日 -37.25%
- 174億900万
- 2018年9月30日 +15.89%
- 201億7600万
- 2018年12月31日 -18.83%
- 163億7600万
- 2019年3月31日 +80.55%
- 295億6700万
- 2019年6月30日 -50.01%
- 147億8000万
- 2019年9月30日 +62.02%
- 239億4700万
- 2019年12月31日 -18.85%
- 194億3400万
- 2020年3月31日 +36.55%
- 265億3700万
- 2020年6月30日 -35.86%
- 170億2100万
- 2020年9月30日 +20.92%
- 205億8200万
- 2020年12月31日 -9.61%
- 186億500万
- 2021年3月31日 +50.22%
- 279億4800万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- (2) 金融商品の内容及びそのリスク並びにリスク管理体制2026/06/19 13:27
営業債権である受取手形及び売掛金は、顧客の信用リスクにさらされております。当該リスクに関しては、当社グループ各社の与信管理基準に則り、取引先ごとの期日管理及び残高管理を行うとともに、信用状況を把握する体制を整えております。また、その一部には機器等の売上に伴う外貨建のものがあり、為替変動リスクにさらされておりますが、先物為替予約を利用してリスクヘッジする場合があります。
投資有価証券は、主に取引先との業務等に関連する株式であり、市場価格の変動リスクにさらされておりますが、把握された時価は定期的に取締役会に報告されております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
