構築物(純額)

【期間】
  • 通期

個別

2008年12月31日
16億7800万
2009年12月31日 -7.45%
15億5300万
2010年12月31日 +22.22%
18億9800万
2011年12月31日 -4.69%
18億900万
2012年12月31日 -6.63%
16億8900万
2013年12月31日 -7.34%
15億6500万
2014年12月31日 -0.89%
15億5100万
2015年12月31日 -3.09%
15億300万
2016年12月31日 -6.72%
14億200万
2017年12月31日 +8.56%
15億2200万
2018年12月31日 +4.4%
15億8900万
2019年12月31日 +84.39%
29億3000万
2020年12月31日 -3.31%
28億3300万
2021年12月31日 +2.72%
29億1000万
2022年12月31日 +4.05%
30億2800万
2023年12月31日 +5.15%
31億8400万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(2016年3月31日以前に取得した付属設備は除く)及び構築物については定額法、その他の有形固定資産は定率法によっている。
なお、耐用年数及び残存価額については、当社及び国内連結子会社は法人税法に規定する方法と同一の基準によっているが、在外連結子会社は、見積耐用年数等によっている。
2024/03/29 10:43
#2 固定資産売却益の注記(連結)
※6 固定資産売却益の内訳は次のとおりである。
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日)当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)
建物・構築物及び土地1,619百万円9,645百万円
機械、運搬具及び工具器具備品18百万円18百万円
2024/03/29 10:43
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(2016年3月31日以前に取得した付属設備は除く)及び構築物については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっている。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
2024/03/29 10:43