ヤマダ・エスバイエルホーム(1919)の建設仮勘定の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2300万
- 2009年3月31日 +347.83%
- 1億300万
- 2010年3月31日 -83.5%
- 1700万
- 2011年3月31日 +258.82%
- 6100万
- 2012年2月29日 +109.84%
- 1億2800万
- 2013年2月28日 +343.75%
- 5億6800万
- 2014年2月28日 -60.39%
- 2億2500万
- 2015年2月28日 -99.11%
- 200万
- 2016年2月29日 +999.99%
- 5700万
- 2017年2月28日 +29.82%
- 7400万
個別
- 2008年3月31日
- 2300万
- 2009年3月31日 +39.13%
- 3200万
- 2010年3月31日 -100%
- 0
- 2011年3月31日
- 4300万
- 2012年2月29日 +79.07%
- 7700万
- 2013年2月28日 +632.47%
- 5億6400万
- 2014年2月28日 -72.16%
- 1億5700万
- 2016年2月29日 -64.33%
- 5600万
- 2017年2月28日 +30.36%
- 7300万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち、その他は工具・什器備品及び建設仮勘定であります。なお金額には消費税等は含めておりません。2018/05/30 13:45
2.当連結会計年度において減損損失を計上しており、帳簿価額は減損損失計上後の金額で記載しております。 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増減額のうち主なものは以下のとおりであります。
「建物」の主な増加は、展示用建物の新設及び建替、事務所の内装工事840百万円であります。「建設仮勘定」の主な増加は展示用建物の新築及び建替工事、事務所の内装工事818百万円であり、主な減少は展示用建物の新築及び建替工事、事務所の内装工事840百万円であります。
2.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
3. 「当期首残高」、「当期減少額」及び「当期末残高」欄の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律
(平成10年法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。2018/05/30 13:45 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 平成29年3月1日 至 平成30年2月28日)2018/05/30 13:45
当社グループは、事業用資産については各事業所単位で、賃貸用資産、売電用資産及び遊休資産については各物件単位で資産のグルーピングを行っております。また、本社・工場等については独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから、共用資産としてグルーピングしております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 大阪府吹田市 他 事業用資産 建物及び構築物・機械装置及び運搬具・リース資産・建設仮勘定・その他・無形固定資産・長期前払費用 1,726 東京都世田谷区 賃貸用資産 土地 3
当社グループは、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっていることから、減損の兆候を共用資産を含む全社単位で検討し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、「建物及び構築物」1,499百万円、「機械装置及び運搬具」5百万円、「リース資産」0百万円、「土地」3百万円、「建設仮勘定」53百万円、有形固定資産「その他」18百万円、「無形固定資産」17百万円、「長期前払費用」131百万円であります。なお、当社グループの回収可能価額は、主に正味売却価額で測定しております。