建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 37億5565万
- 2009年3月31日 -0.03%
- 37億5471万
- 2010年3月31日 -1.23%
- 37億848万
- 2011年3月31日 +0.2%
- 37億1579万
- 2012年3月31日 +3.55%
- 38億4755万
- 2013年3月31日 -0.87%
- 38億1397万
- 2014年3月31日 +2.94%
- 39億2598万
- 2015年3月31日 -7%
- 36億5129万
- 2016年3月31日 +10.59%
- 40億3778万
- 2017年3月31日 +1.04%
- 40億7986万
- 2018年3月31日 +1.72%
- 41億5024万
- 2019年3月31日 +5.12%
- 43億6289万
- 2020年3月31日 -4.43%
- 41億6963万
- 2021年3月31日 +3.44%
- 43億1325万
- 2022年3月31日 +4.04%
- 44億8740万
- 2023年3月31日 +0.9%
- 45億2785万
- 2024年3月31日 +8.1%
- 48億9444万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2024/06/26 13:24
主として当社や連結子会社における業務に使用する建物(建物及び構築物)及び備品(工具、器具及び備品)であります。
(2)リース資産の減価償却の方法 - #2 主要な設備の状況
- 7 賃貸用不動産(投資不動産)の明細2024/06/26 13:24
8 土地建物に含まれている倉庫の明細所在地(用途) 土地(㎡) 建物(㎡) 株式会社サンテック 東京都千代田区 (貸事務所) 211.75 1,042.56 〃 (貸事務所) 943.95 1,977.40 〃 (貸事務所) 864.70 5,781.82 〃 (貸事務所) 181.09 507.83 東京都杉並区 (賃貸集合住宅) 249.01 230.39 〃 (保育園) 459.07 442.19 東京都世田谷区 (賃貸集合住宅) 538.01 778.37 宮城県大崎市 (賃貸集合住宅) 1,938.97 768.51 埼玉県蕨市 (賃貸集合住宅) 561.00 820.80 埼玉県飯能市 (山林) 48,094.00 - 神奈川県海老名市 (賃貸集合住宅) 2,645.46 929.07 大阪府吹田市 (賃貸集合住宅) 508.62 552.85 広島県福山市 (貸事務所) 387.58 185.45 広島県東広島市 (土地賃貸) 3,597.19 - 愛媛県松山市 (賃貸住宅) 150.41 89.42 武蔵野工業株式会社 東京都大田区 (賃貸住宅) 68.89 113.48 東京都目黒区 (賃貸住宅) 29.67 54.53 東京都世田谷区 (賃貸住宅) 16.81 33.86 東京都港区 (賃貸住宅) 8.68 23.56 兵庫県尼崎市 (賃貸住宅) 21.55 83.03 SECM SDN.BHD. マレーシア・スランゴール州 (賃貸住宅) - 168.45 〃 (賃貸住宅) - 152.35 〃 (貸事務所) - 243.50 マレーシア・サラワク州 (賃貸住宅) - 252.79
(注) 工事用機材工具の維持管理、保管施設であります。所在地(事業所・用途) 土地 建物 面積(㎡) 金額(千円) 延面積(㎡) 金額(千円) 群馬県邑楽郡(本社・倉庫) 17,108.46 150,196 4,776.83 17,194 宮城県黒川郡(東北支社・倉庫) 7,318.42 56,389 418.51 21,576 広島県山県郡(広島支社・倉庫) 10,867.00 60,234 3,113.39 11,143 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)・投資不動産2024/06/26 13:24
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)・長期前払費用 - #4 有価証券明細表(連結)
- 【株式】2024/06/26 13:24
【債券】銘柄 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 投資有価証券 その他有価証券 中央日本土地建物㈱ 34,000 749,000 ㈱みずほフィナンシャルグループ 116,808 355,797 日本金属㈱ 27,700 23,794 東京建物㈱ 8,492 22,346 ㈱安藤・間 18,032 21,386
該当事項はありません。 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等により有形固定資産及び投資その他の資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2024/06/26 13:24
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 圧縮記帳額 46,046千円 46,046千円 (うち、建物) 1,016 〃 1,016 〃 (うち、投資不動産) 45,030 〃 45,030 〃 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 2「当期増加額」のうち主なものは、次のとおりであります。2024/06/26 13:24
3「当期減少額」のうち主なものは、次のとおりであります。建物 広島支社 新社屋 632,656千円 機械及び装置 送電工事用モノレール6基 47,000 〃 機械及び装置 送電工事用クレーン7台 57,570 〃 土地 広島支社 新社屋 459,368 〃 投資不動産 埼玉県飯能市 山林 44,121 〃
建物 高松営業所 売却 25,565千円 器具備品 絵画 売却 6枚 147,970 〃 土地 高松営業所 売却 45,201 〃 - #7 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2024/06/26 13:24
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円) 23,794 31,643 東京建物㈱ 8,492 8,492 (保有目的)内線工事の取引、関係強化(業務提携等の概要)該当事項はありません。(定量的な保有効果)(注)2 無 22,346 13,714
(注)1 「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円)
2 保有株式に関する定量的な保有効果の記載が困難であります。保有の合理性の検証方法については次のとおりです。当社は、毎年一定時期に取締役会において政策保有株式を保有する取引先との取引について、そのリターンとリスクなどを個別に検証しております。 - #8 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2024/06/26 13:24
当社グループは、事業用資産については、継続的に損益を把握している事業所を区分の基礎としてグルーピングを行っており、賃貸資産及び遊休資産については、個別資産毎にグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 広島 事業用資産 建物及び構築物土地 119,150110,116 千葉 事業用資産 建物及び構築物 3,105 高松 事業用資産 土地 37,531
広島の事業用資産については、収益性の低下により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)・投資不動産2024/06/26 13:24
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)・長期前払費用