土地
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 37億7225万
- 2009年3月31日 +0%
- 37億7243万
- 2010年3月31日 -0.33%
- 37億6014万
- 2011年3月31日 +0.47%
- 37億7793万
- 2012年3月31日 +0.27%
- 37億8801万
- 2013年3月31日 -0.5%
- 37億6915万
- 2014年3月31日 +0.07%
- 37億7195万
- 2015年3月31日 -0.64%
- 37億4782万
- 2016年3月31日 -0%
- 37億4773万
- 2017年3月31日 +0.26%
- 37億5762万
- 2018年3月31日 +8.7%
- 40億8436万
- 2019年3月31日 +3.6%
- 42億3157万
- 2020年3月31日 +1.44%
- 42億9234万
- 2021年3月31日 +6.14%
- 45億5569万
- 2022年3月31日 ±0%
- 45億5569万
- 2023年3月31日 -0.07%
- 45億5242万
- 2024年3月31日 +6.27%
- 48億3785万
個別
- 2008年3月31日
- 37億7225万
- 2009年3月31日 +0%
- 37億7243万
- 2010年3月31日 -0.33%
- 37億6014万
- 2011年3月31日 +0.47%
- 37億7793万
- 2012年3月31日 +0.27%
- 37億8801万
- 2013年3月31日 -0.5%
- 37億6915万
- 2014年3月31日 +0.07%
- 37億7195万
- 2015年3月31日 -0.86%
- 37億3936万
- 2016年3月31日 -0%
- 37億3927万
- 2017年3月31日 +0.26%
- 37億4916万
- 2018年3月31日 +8.72%
- 40億7590万
- 2019年3月31日 +3.61%
- 42億2311万
- 2020年3月31日 +1.16%
- 42億7192万
- 2021年3月31日 +6.21%
- 45億3730万
- 2022年3月31日 ±0%
- 45億3730万
- 2023年3月31日 -0.07%
- 45億3402万
- 2024年3月31日 +6.3%
- 48億1945万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 提出会社は、大半の設備を日本で使用しているため、報告セグメントごとに分離せず、主要な事務所ごとに一括して記載しております。2024/06/26 13:24
3 本社の土地には群馬県邑楽郡にある倉庫の土地が含まれております。
4 本社には東京支社、東京支店の帳簿価額、従業員数が含まれております。 - #2 有価証券明細表(連結)
- 【株式】2024/06/26 13:24
【債券】銘柄 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 投資有価証券 その他有価証券 中央日本土地建物㈱ 34,000 749,000 ㈱みずほフィナンシャルグループ 116,808 355,797
該当事項はありません。 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 2「当期増加額」のうち主なものは、次のとおりであります。2024/06/26 13:24
3「当期減少額」のうち主なものは、次のとおりであります。建物 広島支社 新社屋 632,656千円 機械及び装置 送電工事用クレーン7台 57,570 〃 土地 広島支社 新社屋 459,368 〃 投資不動産 埼玉県飯能市 山林 44,121 〃
建物 高松営業所 売却 25,565千円 器具備品 絵画 売却 6枚 147,970 〃 土地 高松営業所 売却 45,201 〃 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2024/06/26 13:24
当社グループは、事業用資産については、継続的に損益を把握している事業所を区分の基礎としてグルーピングを行っており、賃貸資産及び遊休資産については、個別資産毎にグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 広島 事業用資産 建物及び構築物土地 119,150110,116 千葉 事業用資産 建物及び構築物 3,105 高松 事業用資産 土地 37,531 東京 遊休資産(絵画) 工具、器具及び備品 6,796
広島の事業用資産については、収益性の低下により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。 - #5 設備投資等の概要
- ④ 共通2024/06/26 13:24
当連結会計年度の主な設備投資は、維持更新を目的とした建物、車両運搬具、器具備品、ソフトウェア及び投資不動産の取得、広島支社新築を目的とした建物、構築物及び土地の取得やオフィス用備品としての器具備品の取得、東北支社新築を目的とした建設仮勘定の取得、法令対応のための開発費用としてのソフトウェアの取得があり、総額は1,311百万円でありました。
(2)東南アジア - #6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (賃貸等不動産関係)2024/06/26 13:24
当社グループは、東京都その他の地域において、賃貸用のオフィスビル等(土地を含む。)を有しております。
2023年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は297,044千円(賃貸収益は営業外収益に、賃貸費用は営業外費用に計上)であります。