有価証券報告書-第79期(2025/04/01-2026/03/31)
当社グループの上記「(2)戦略」において記載した、人的資本の強化に関する方針に基づく指標については、以下のとおりです。なお、具体的な目標設定については、今後の課題として検討してまいります。
■人的資本に関するKPI
● 階層別研修への参加者の状況
・過去3年間の社内の階層別研修への参加者の状況は、以下のとおりです。
2026年3月期は、新たに導入した階層別研修により、参加者が増加しております。
● 多様性の確保について
① 女性社員の状況
女性社員は連結で279名(前年同期比11名増)うち技術者は136名(前年同期比11名増)です。
その内訳は、以下のとおりです。
国内 91名(前年同期比7名増)うち技術者 35名(前年同期比1名増)
海外 161名(前年同期比1名増)うち技術者 92名(前年同期比8名増)
武蔵野工業㈱ 19名(前年同期比2名増)うち技術者 8名(前年同期比2名増)
三喜産業㈱ 8名(前年同期比1名増)うち技術者 1名(前年同期比増減無)
② 女性比率
③ 女性の役職者社員
女性役職者社員(日本採用)は、2026年3月末時点で7名です。また、各海外拠点の管理部門、積算部門には、当該海外拠点採用の女性役職者が数名おります。
● 男女間賃金格差
「男女間賃金格差」は「第4 提出会社の状況 5 従業員の状況等 (2)従業員の状況 ④ 管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の額の差異」に記載しております。
● 育児休業取得率(男女別)
男性:35.7%(5人/14人)、女性:100.0%(2人/2人)
● 外国人社員の登用状況
2026年3月末現在の連結従業員数1,483名のうち698名が、海外現地法人及び海外支店の社員であります。前年同期比では、18名増となっております。
海外拠点の殆どにおいて、外国人社員を拠点長(現地法人のトップ、支店長)に登用しております。
2026年3月末現在、サンテックの本社及び国内事業所に所属する外国人社員は49名。日本で新卒採用、中途採用にて採用した外国人社員、海外拠点で採用した外国人社員から現地で一定の日本語研修を受けた後、企業内転勤制度を活用して本社及び国内事業所に配属した社員等で構成されています。
なお、第14次中期経営計画では、「温室効果ガス排出量の削減」、「人権の尊重」、「健康経営の追求」をサステナビリティ推進の主要目標として掲げております。
■人的資本に関するKPI
● 階層別研修への参加者の状況
・過去3年間の社内の階層別研修への参加者の状況は、以下のとおりです。
| 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
| 168人 | 141人 | 328人 |
2026年3月期は、新たに導入した階層別研修により、参加者が増加しております。
● 多様性の確保について
① 女性社員の状況
女性社員は連結で279名(前年同期比11名増)うち技術者は136名(前年同期比11名増)です。
その内訳は、以下のとおりです。
国内 91名(前年同期比7名増)うち技術者 35名(前年同期比1名増)
海外 161名(前年同期比1名増)うち技術者 92名(前年同期比8名増)
武蔵野工業㈱ 19名(前年同期比2名増)うち技術者 8名(前年同期比2名増)
三喜産業㈱ 8名(前年同期比1名増)うち技術者 1名(前年同期比増減無)
② 女性比率
| 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 | |
| 連結 | 16.6% | 18.2% | 18.8% |
| 個別 | 10.6% | 11.9% | 13.0% |
③ 女性の役職者社員
女性役職者社員(日本採用)は、2026年3月末時点で7名です。また、各海外拠点の管理部門、積算部門には、当該海外拠点採用の女性役職者が数名おります。
● 男女間賃金格差
「男女間賃金格差」は「第4 提出会社の状況 5 従業員の状況等 (2)従業員の状況 ④ 管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の額の差異」に記載しております。
● 育児休業取得率(男女別)
男性:35.7%(5人/14人)、女性:100.0%(2人/2人)
● 外国人社員の登用状況
2026年3月末現在の連結従業員数1,483名のうち698名が、海外現地法人及び海外支店の社員であります。前年同期比では、18名増となっております。
海外拠点の殆どにおいて、外国人社員を拠点長(現地法人のトップ、支店長)に登用しております。
2026年3月末現在、サンテックの本社及び国内事業所に所属する外国人社員は49名。日本で新卒採用、中途採用にて採用した外国人社員、海外拠点で採用した外国人社員から現地で一定の日本語研修を受けた後、企業内転勤制度を活用して本社及び国内事業所に配属した社員等で構成されています。
なお、第14次中期経営計画では、「温室効果ガス排出量の削減」、「人権の尊重」、「健康経営の追求」をサステナビリティ推進の主要目標として掲げております。